３番目、シェール革命で米国の真のアジア重視政策が推進される可能性が大きくなった。２０１２年にオバマ大統領は「アジアにおける中心軸の移動（Ｐｉｖｏｔ　ｔｏ　Ａｓｉａ）」政策を明らかにしたことがある。しかし言葉だけだった。絶え間ない中東地域内の混乱のせいで、米国はアジアに気を遣う余地がなかった。特に世界の海上原油輸出の３５％が通り過ぎるホルムズ海峡の安保は、米国の国益に直結する事案だった。ここが行き詰まれば恐るべき石油危機が起きることは火を見るように明らかだった。だから中東をめぐってアジアに気を遣う余裕が米国にはなかったのだ。だがシェール革命で中東産原油に対する依存度が急減しながら、米国はアジアに関心を注ぐ余裕ができた。

４番目、シェール革命のおかげで米中関係がより良くなる可能性が高くなった。シェールガスの最大生産国と消費国がそれぞれ米国と中国になるという見通しからだ。これまで米中両国は世界のエネルギー資源をめぐって戦いを繰り広げた。そして米国メディアでは「中国が、私たちの使う油を抜き取っている」という刺激的な表現が乱舞するほどだった。しかしシェール革命でガスを保有することになった米国としては、中国が有難い顧客になるのは明らかだ。韓国も同じだ。同盟国の米国が原油とガスの主供給者になれば、韓米同盟が強化されなければならないのは言わずもがなだ。

最後にオイル価格の下落で米国防予算が大幅に節約されることになった。Ｆ－１５戦闘機を１時間飛ばすのに１３００万ウォン分余りの航空燃料が必要だ。Ｋ－１タンクは１リットルで４００～５００メートル進むという。燃費が中型乗用車の２０分の１にもならない。このような油を食べるカバたちを無数に率いているのが米国防総省だ。オイル価格が半分になったので、米国防総省が得る金銭的な恩恵は計り知れない。米オンライン軍事専門メディア「ディフェンスワン」は「最近のオイル価格の下落で、米国防総省が数十億ドルを節約できることになった」と評価した。

こうした軍事費の削減で、在韓米軍の撤収を要求する米国内の声が弱くなる公算が大きくかった。これだけではない。今年１月に終わったが、韓米間の防衛費分担交渉当時に米国は国防予算が減ったとして韓国側により多くの負担を要求して通した。だが、こうした状況は完全に変わった。今すぐではなくてもシェール革命のおかげで豊かになった米軍の財布を指摘して「在韓米軍の関連分担金をもっと多く出してほしい」と堂々と要求する時になった。


【コラム】シェール革命で稼いだ米国、「韓米分担金」より多く出すべき（１）