１６日、京畿道龍仁市麻北洞（マブクドン）のコンテナビル。約４００坪（１３９５平方メートル）の室内には、５色の照明がついたさまざまな形の構造物が並んでいた。大きな円型の操縦席は４つあった。職員の支援を受けて操縦席に座り、バーチャルリアリティ（ＶＲ）機器を着用した。

「今からドローン（無人航空機）が上がります」。５メートル以上の大きさの構造物があっという間に目の前に迫った。ドローンが障害物の間を行き来しながら飛行場を飛び回り、視野に新しい風景が広がった。ここは世界最大のドローン企業、中国のＤＪＩが１７日にオープンする室内飛行場「ＤＪＩアリーナ」だ。

アリーナはＤＪＩが初めてオープンした室内飛行場。天気や安保規定の制約なく自由にドローンを飛ばしたり講習を受けることができる空間だ。世界民間ドローン市場の７０％を掌握しているＤＪＩはなぜ中国ではなく韓国に最初の室内飛行場をオープンしたのだろうか。今年３月には中国深センに続く世界２番目のフラッグシップストアもソウルにオープンした。

ＤＪＩコリア法人のムン・テヒョン社長は「試験舞台として韓国市場が持つ魅力のため」と述べた。ムン社長によると、ソウルの店は深センの店よりも消費者の年齢帯が幅広く、ドローン専門撮影装備など技術集約的製品に対する需要が多いという。ムン社長は「室内飛行場がどんな生態系を作り、ドローンの需要にどんな影響を及ぼすのかを点検するには、中国より韓国がよいと本社が判断した」と説明した。

ＤＪＩが試験舞台として注目した韓国だが、国内の民間ドローン産業は初期段階だ。２００６年に設立されたＤＪＩの職員数は約５５００人。うち研究人材は１８００人を超える。しかし国内では最も大きなドローン会社でも職員が１００人にもならない。

特にＤＪＩがフラッグシップストアや室内飛行場を通じて育成しようとする趣味・レジャー用ドローン市場には国内の会社がほとんどない。ＤＪＩが１０年間にわたり底辺を拡大し、技術の安全性を積み上げていく間、韓国の会社はこの市場の成長性を看過したというのが業界の分析だ。

商業用ドローンを開発するユコンシステムのソン・ジェグン代表は「市場を逃した」と率直に表現した。ソン代表は「最近まで趣味用のドローン市場が大きいといってもどれほどのものかというのが国内の多くの会社の考えだった」とし「特にＤＪＩが出すマルチコプター（複数のプロペラが付いたドローン）は飛行機として扱わず無視する会社も多かった」と話した。


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