大企業に通うキムさん（３４）は２０１７年に海外勤務を希望した。昇進に向けたキャリアを積むためだった。家族と１年離れて過ごした。昨年帰国して状況は予想できないほど変わった。

会社では認められたが、６歳の娘には避けられた。夜明けに目覚めた娘が隣で寝ていたキムさんを見て驚き大声で「出て行け」と泣き叫んだ。結局その日は居間で眠りに就いた。「これではいけない」と思った。育児休職を申請した。海外勤務で積んだキャリアをしばらく下ろす時だと考えた。娘の友だちになろうという目標を立てた。楽しい反転が始まった。娘が「パパは私の友だち」と言った。どこへ行くのも一緒にした。娘が望んだ。いまでは娘はキムさんの腕枕で寝る。朝になれば父親から探す。保育所でキムさんを見て駆け付ける娘が幸福そのものになった。

キムさんのように育児休職を取る男性が大きく増えている。昨年民間部門の男性育児休職者は１万７６６２人だった。前年より４６．７％増えた。全育児休職者のうち男性が占める割合も１７．８％に達した。２０１７年には１３．４％だった。

昨年育児休職を使った労働者は９万９１９９人だった。前年の９万１１０人より１０．１％増加した。父親育児休職ボーナス制利用者も６６０６人だった。２０１７年の４４０９人より４９．８％増えた。父親育児休職ボーナス制は同じ子どもに対し両親ともに育児休職を使う場合、２番目に使った人の育児休職３カ月給与を通常賃金の１００％で支給する制度だ。父親育児休職ボーナス利用者が増加するのは両親とも育児休職を使うケースが増加しているという意味だ。

特に中小企業に勤める労働者の育児休職が急増した。それだけ育児休職が全産業に拡散しているという信号だ。従業員１００～３００人未満の企業で７９．６％増加し、１０人未満の企業でも５９．５％増えた。

ただ男性育児休職者のうち５８．５％が従業員３００人以上の企業に勤めていた。依然として男性育児休職は大企業で相対的に活用度が高い。

育児休職を取る代わりに勤務時間を減らし子どもと過ごす時間を増やす労働者も増加している。昨年育児期労働時間短縮制度を活用した労働者は３８２０人で前年より３５．４％増えた。全利用者のうち１４．４％の５５０人が男性だった。前年より７１．３％増加した。

一方、今年から育児休職の最初の３カ月以降９カ月間の給与が通常賃金の４０％（月上限１００万ウォン、下限５０万ウォン）から５０％（月上限１２０万ウォン、下限７０万ウォン）に引き上げられた。最初の３カ月は通常賃金の４０％から８０％（上限１５０万ウォン、下限７０万ウォン）に引き上げられ、昨年９月から適用されている。父親育児休職ボーナス制を活用する２度目の育児休職者の最初の３カ月の給与も月上限額が２００万ウォンから２５０万ウォンに上がった。