毎年この時期になると騒がしく繰り返されるのが「クジラ争い」だ。国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）総会を迎えるからだ。その間、韓国の主要メディアが大きく扱わなかっただけで、関係者の間では毎年かなり大きな懸案となっていた。日本は毎年、ＩＷＣを控えて沿岸捕鯨を再開するべきだと主張し、新聞が各種の記事や社説でこれを中継するほど関心を注ぐ。

今年は韓国が俎上に載せられた。韓国代表団が科学調査計画を発表すると、ギラード豪首相が抗議し、これをＢＢＣ放送が報道し、続いて有力メディアが非難まで加えて伝え、世界の非難世論が集中した。しかし韓国が捕鯨再開の必要性を取り上げたのは今回が初めてではない。すでに数年間から何度も強調してきたことだ。

しかしこうした騒がしい世論に、あたかもとんでもないことを仕出かしたかのように、国会議員までが立ち上がって「国際的な恥を招いた」と非難し、環境団体が反対パフォーマンスを繰り広げている。その一方で、漁業関係者は歓迎の声明書を出し、蔚山（ウルサン）長生浦（チャンセンポ）ではシャンパンから先に開けた。こうした世論が強まると、２年前に潜在的捕鯨国宣言までしながら強硬に推進してきた当局は結局、「撤回するかもしれない」と後退した。

地球上の動植物のうち、保護をめぐってこれほど世界を騒がせるのはクジラしかない。これはまさに、人類が１８－２０世紀の乱獲で絶滅危機に追い込んだ過ちのためだ。食料としてのみ捕獲していれば、これまでにはならなかったはずだ。クジラを食文化とするのはエスキモーや日本人など数カ国にしかならない。ところが当時、クジラは工業用として大きな利用価値があった。鯨油はマーガリンや高級ロウソク、化粧品の材料として活用され、ソ連では軍需品製造用の油として使われた。それだけではない。マッコウクジラの腸から出る竜涎香は麝香ほど優れた香料だったし、内臓はビタミン剤やホルモン剤として活用され、油を絞って残ったカスは肥料として使われた。ひげは歯ブラシに、筋はテニスラケットに使われるなど、まさにクジラは万能だった。


【時視各角】鯨の争いで腰がくだけた韓国（２）