出版社の立場で巨額の先印税は冒険だ。先印税ほど本が売れなければ、そのまま出版社の負担となる。村上春樹の新作の先印税が１６億ウォン台なら、１００万部を販売してこそ先印税をカバーできる。１０億ウォン以上の先印税を支払ったダン・ブラウンの『ロスト・シンボル』とＪ・Ｋ・ローリングの『カジュアル・ベイカンシ』を出版した文学手帳社は大きな損失を出したと推定される。

出版社が高額の先印税を負担するのは、こうして利益を得た事例が少なくないからだ。先印税１０億ウォンの『１Ｑ８４』は２００万部近く売れ、利益が生じた。

外国も同じだ。サイモン・アンド・シュスターは０３年にヒラリー・クリントンの自叙伝を出し、８００万ドル（約８９億ウォン）の先印税を支払ったが、出版１週間で初版の６０％が売れ、先印税をすべて回収した。結局、話題作の版権競争は“銭の戦争”だ。中堅出版社の編集長は「ビッグタイトルを取りたくても先印税を現金で支払える出版社は限られている。ゲームにならない」と語った。

先印税を高める要因はいくつかある。エージェンシーの受注競争と非公開方式が先印税の上昇につながっている。海外の作家が国内出版社の印税報告を信じないのも一つの理由だ。高まる先印税は出版界の出血競争につながり、特定作家に偏る現象のため、出版市場が歪むという懸念もある。

ハン・ギホ韓国出版マーケティング研究所長は「出版市場は多品種少量生産による多様性が武器。しかし“キラーコンテンツ”さえあればお金になるという考えで高い先印税を支払い、市場の多様性が消えている」と指摘した。


村上春樹の新作に「先印税」１６億ウォン？…スターにかける韓国出版市場（１）