歴史は繰り返される。時代背景が変わり、登場人物とセッティングだけが変わったリメーク映画のようだ。第２次世界大戦後に地球上のすべての国を２列に並べた冷戦秩序も、１９９１年のソ連解体から２８年ぶりに新たな姿で登場している。中国を自由市場秩序に編入して平和共存を追求した「キッシンジャーモデル」は、２０３０年の中国経済（ＧＤＰ）世界１位浮上の見通しと軍事的膨張の前で１９７９年の国交正常化以降、力を失った。その代わり経済・技術・軍事安全保障の全分野で中国の世界支配を防ぐ強大国覇権競争（Ｇｒｅａｔ　Ｐｏｗｅｒ　Ｃｏｍｐｅｔｉｔｉｏｎ）が復活した。

米中経済戦争をピーター・ナバロ大統領補佐官（通商担当）が主導するなら、軍事覇権競争はマーク・エスパー新国防長官が先鋒だ。ナバロ補佐官は米国がロシアとの中距離核戦力（ＩＮＦ）全廃条約を離脱した翌日の３日、「新しく開発する中距離クルーズミサイルと弾道ミサイルをアジアに配備する」という構想を発表した。ＩＮＦという拘束から抜け出した直後、太平洋地域で中国のミサイル脅威に対応するという意向を明らかにしたのだ。

エスパー長官は先月１６日の上院軍事委承認公聴会ですでにこれを予告していた。「私は我々が直面している戦略的環境を冷静に評価した米国防戦略（ＮＤＳ）の熱烈な信奉者」とし「中国やロシアのような強大国の脅威のために全軍にかけた高強度軍事紛争にまた集中するのが妥当だ」と述べた。

米国は２０１７年１２月の国家安全保障戦略（ＮＳＳ）に続いて翌年１月に出したＮＤＳでも、強大国覇権競争を中心概念とした。特に「中国は短期戦略として軍事現代化を通じてインド太平洋で覇権を追求し、長期的に軍事・経済的優位を通じて米国の代わりに世界トップの国家になろうとしている」と評価した。

エスパー長官も公聴会で「冷戦で我々が勝利したのは、ソ連には軍事力のほかに最終勝利のための経済力がなかったため」とし「しかし中国は我々に追いつくどころか上回るのが時間の問題である経済力を使うという点が最も懸念される」と述べた。また「アジアの多くの国がすでに中国の影響力を深く憂慮している」とし「それは覇権であり、地域全体の宗主国の振る舞いをする」とも指摘した。ミサイル脅威についても「ロシアだけでなく中国といつかの紛争に控えてＩＮＦ射程距離（５００－５５００キロ）のミサイルを自主開発すべきであり、中距離ミサイル迎撃に失敗がないようミサイル防衛も準備すべき」と話した。

ワシントンの専門家によると、米国防総省の首脳部がミサイル前進配備構想まで明らかにしたのは、今年に入って中長距離ミサイルの脅威が増大していると判断したからだ。１月２３日に中国ロケット軍は北部の内モンゴルから渤海湾に２発の東風（ＤＦ）－２６中長距離弾道ミサイル（ＩＲＢＭ）を発射する場面をＣＣＴＶで放送した。射程距離が最長５５００キロのＤＦ－２６は「グアムキラー」と呼ばれるうえ、地上・艦艇レーダー情報で飛行姿勢を調整して米空母も精密打撃できると分析される。

中国は先月１日には南シナ海の領土紛争地域スプラトリー諸島（南沙諸島）の反対側の公海に中距離弾道ミサイル東風（ＤＦ）－２１Ｄ改良型の新型中距離対艦ミサイル６発を発射した。当時、近隣に米国の艦艇はなかったが、米国が主導する「航海の自由」作戦に正面から対抗したとみられる。中国は韓半島（朝鮮半島）・沖縄・台湾・南シナ海とつながる第１列島線、東京からフィリピン、グアム、サイパンを含む第２列島線を基準に米太平洋戦力を遮断するために中短距離ミサイルを配備した。先月２３日に中国のＨ－６戦略爆撃機２機はロシアのＴＵ－９５爆撃機２機、Ａ－５０早期警戒管制機と共に東シナ海－大韓海峡－東海を合同警戒飛行し、韓日米安全保障の連携を脅かした。

米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のボニー・グレイザー上級研究員は中央日報に「中国のミサイル保有高の９５％がＩＮＦが禁止した中短距離であり、中国は圧倒的に支配的な位置にいる」とし「中国の反接近・地域拒否（Ａｎｔｉ－ａｃｃｅｓｓ、Ａｒｅａ　Ｄｅｎｉａｌ、Ａ２ＡＤ）戦略にこれまで片手を縛られたまま対応してきた米国も、中距離ミサイル配備という選択肢が生じた」と述べた。ただ、「米国はまだアジア配備を決めたわけではなく議論の段階」と話した。エスパー長官も「地上発射クルーズミサイルであれ、中長距離弾道ミサイルであれ、初期作戦可能なモデルが出て配備が可能になるまで数年かかるだろう」と説明した状況だ。

このうち射程距離１０００キロ台の次世代極超音速（Ｈｙｐｅｒｓｏｎｉｃ）クルーズミサイルはレイセオンがノースロップグラマンと共同で開発中だ。エスパー長官は２０１７年に陸軍長官として合流する直前までレイセオンの最高ロビイスト（対官担当副社長）として活動した。

レイセオンは韓国でも運用中の短距離陸軍戦術地対地ミサイル（ＡＴＡＣＭＳ）に代わる短距離縦深打撃（Ｄｅｅｐ　Ｓｔｒｉｋｅ）ミサイルも開発中だ。地上発射クルーズミサイルは８月中に最初の試験発射を計画していたが、民主党が掌握した米下院で９６００万ドルの開発予算について空対地・海上発射ミサイルとの重複投資問題を提起して保留された状態だ。共和党上院との調整に失敗する場合、予算確保に支障が生じることもある。

今後２、３年以内に開発が完了する場合に可能な配備シナリオも出てきた。ワシントンのシンクタンク戦略予算評価センター（ＣＳＢＡ）は８日に出した報告書「米国の戦区級（Ｔｈｅａｔｅｒ）射程距離ミサイル再導入」で、台湾侵攻など中国との紛争に対応して沖縄に中距離クルーズミサイル、グアムに中長距離弾道ミサイル配備が可能だと明らかにした。また報告書は、北朝鮮が米国または韓国・日本を核弾頭装着弾道ミサイルで攻撃する状況では、すでに韓半島（朝鮮半島）に配備した短距離ミサイルのほか日本から中距離ミサイルで北朝鮮の移動式発射台を速かに制圧できるとも伝えた。

ＣＳＢＡは「中距離ミサイルのアジア配備が韓国の高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備当時のように中国の強圧的な反発を招く可能性があるが、過去のパーシングII弾道ミサイルとグリフィンクルーズミサイルのように中国とロシアを新しい軍縮協定に参加させる刺激剤になり得る」と指摘した。