昨年高い収益率で注目された日本ファンドの売りが目立つ。十分に収益を得た投資家が売っているという分析だ。収益率の上昇を牽引してきた円安がこれ以上は進みにくいと判断した影響も大きい。

９日のファンド評価会社エフエヌガイドによると、４３件の日本ファンドはこの６カ月間、２２．１１％の収益率となった。米大統領選挙が行われた昨年１１月からは収益率１４．４３％と、海外ファンドのうちロシア（１７．４２％）に次いで２番目に高かった。同じ期間、日経平均株価は１５．０７％上昇した。

高い収益率とは逆にファンド規模は減少している。この１年間に３６８５億ウォン（約３５６億円）が抜けた。期間別には▼過去６カ月間２９０６億ウォン▼３カ月間１６５８億ウォン▼１カ月間３５２億ウォン－－が流出している。一度も流入が上回ったことがない。収益率が高まって差益を実現する投資家がファンドを売っているという分析だ。

ファンドが高い収益率を出したのは、円安が続いて日本株式市場が活況だったからだ。伝統的に円安になれば日本輸出企業の実績が好転し、外国人投資家も買うパターンを見せてきた。米国の景気が改善し、世界的に物価が反騰したことも、景気敏感業種が多い日経平均株価に友好的に作用した。

こうした側面で今が売りの適期という分析が出ている。この日の日経平均株価の終値は１万９４５４円３３銭。前日比６６円３６銭安（０．３４％）だが、以前の高値の２０１５年７月（２万５８５円２４銭）と似た水準だ。現在の円・ドル為替レートも負担となる。今年は１ドル＝１１０－１２０円での推移が予想される状況でさらなる円安ドル高は難しいということだ。

キム・ジェスンＮＨ投資証券研究員は「原油安などで外貨供給要因である日本の経常収支が黒字を出している」とし「日本と米国の物価の差を見ても円安圧力は大きくない」と説明した。短期的に株価が調整を受ける可能性があるということだ。

今年の日本ファンドの収益率を決定する主な要因には日本企業の競争力回復が挙げられる。チョン・ヒソク韓国投資証券研究員は「東日本大震災およびアベノミクス導入後に主要企業が見せた事業構造再編効果が今年から実績で確認される」とし「市場全般的に実績モメンタムが本格化する見込み」と述べた。