今年下半期には韓半島（朝鮮半島）周辺で大型外交イベントが相次いで行われる。

来月３日に中国で抗日戦勝節行事が開かれ、９月末に米中首脳会談が予定されている。１０月には北朝鮮労働党の創建７０周年記念行事（１０日）、韓米首脳会談（１６日）が行われる。韓日中首脳会議も開かれるとすれば１０月頃が有力だ。

だからこそ朴槿恵（パク・クネ）大統領が８・１５慶祝辞で対北朝鮮・対日本関係に関して「協力」を強調したのだ。特に朴大統領が祝辞を発表した翌日の１６日、洪容杓（ホン・ヨンピョ）統一部長官はＭＢＣ『時事トーク、イシューを語る』で「南北間の首脳会談も、分断の痛みを癒して統一に関する議論が可能ならばできるという立場」と話した。

そのため専門家たちは任期５年の半分を「過去の歴史解決が優先」「北朝鮮の真正性ある行動が優先」と強調してきた「原則外交」の基調に変化が起きているとみている。

キム・ソンハン高麗（コリョ）大学国際大学院教授は「過去２年間、原則外交だけに土台を置いていたら外交孤立論、中国傾斜論が出てくるなど多くの損害をみた」として「韓日中首脳会議など重要な外交日程が多い今こそパラダイム変化の適切な時期という判断のもと、外交政策基調を変更するという意とみることができる」と話した。

外交部関係者も「下半期に重要な外交日程があるだけに、言葉だけですませずに真に主導的・能動的に実利を得るというのが現在の雰囲気」と話した。

外交政策基調の変化は対日関係で明らかだ。日本の安倍晋三首相の戦後７０年談話に対して外交部関係者は「安倍談話を真顔で批判すれば、それまでの状況を繰り返すことにしかならない」として「韓国は国益に合わせ柔軟性を持って韓日関係を解決する意志があるということを示して、日本側に責任ある行動を促して主導権を持つほうがはるかに良い」と話した。

こうした気流の変化は３月２１日にソウルで韓中日外交長官会議が開かれた後に始まった。外交部関係者は「韓日中３国首脳会議は韓国が議長国である上に、米国もこの会議に期待するところがある」と話した。最近の韓日、日朝など韓国を除く北東アジア地域内の国家の関係改善の動きも外交基調の変化に影響を与えた。

特にこれまで韓日関係と速度を合わせていた日中関係は、昨年１１月と今年４月に２度の日中首脳会談を経て遠く先んじている雰囲気だ。

パク・インフィ梨花（イファ）女子大学国際学部教授は「以前のツートラック外交が実践よりも原則に近かったとすれば、これからは真のツートラックを考えるべき時期が来た」と話した。

だが政府の戦略変化がぶつかった障害物も少なくない。米国は韓国政府の９月の中国戦勝節行事への出席を否定的に見ている。ある外交消息筋は「９月初めに予定された安倍首相の訪中も、米側の圧迫で実現が容易ではない状況」としながら「韓米首脳会談の日程をあらかじめ確定・発表するなどの誠意を見せたというが、米側の拒否感を和らげることが外交課題」と話した。

北朝鮮との関係改善も容易ではない。すぐに１７～２８日に韓米合同軍事演習である「韓米合同軍事演習（ＵＦＧ）」が行われる。北朝鮮が最も敏感になる韓米軍事訓練だ。北朝鮮祖国平和統一委員会は朴大統領が祝辞で地雷挑発を取り上げたことに対して１６日「悪口をならべて万人の驚きと怒りをかもし出している」として「高い代償を払うだろう」と威嚇した。