貧困層が貧困から抜け出す確率は６％にすぎず、この確率は徐々に低下しているという研究結果が出てきた。一方、貧困層の階層維持確率はますます高まり、貧困の固定化が深刻になっていると分析された。

韓国租税財政研究院のユン・ソンジュ研究委員が学術雑誌『財政学研究』で発表した論文「所得階層の移動および貧困に対する動態的観察」で明らかにした結果だ。論文は、所得水準を１０分位に分けて最下位分位の１分位から３分位までを貧困状態と定義した後、２００７－１４年までの変化の推移を調べた。

その結果、調査期間中、１年が経過した後に貧困状態から抜け出す確率は平均６．８％にすぎなかった。特に２０１４年に比べて１５年の１－３分位の貧困脱出確率は５．９％と、平均値より低かった。０７年に比べ０８年の１－３分位の貧困脱出確率が７．７％だった点を考慮すると、「貧困脱出」の門が狭くなっているという意味だ。

一方、貧困状態がそのまま続く可能性は高まっている。０７年比での０８年の貧困維持確率は８４．１％だったが、１４年比での１５年の貧困維持確率は８７．７％だった。調査期間の平均値は８６．１％。時間が経過するほど貧困状態から抜け出す可能性が低下しているということだ。

貧困層の所得水準が良くなるよりも悪化する可能性が高いという事実は別の指標でも感知された。論文によると、２分位は１年経過後に３分位に所得階層が高まる確率が１９．３％である半面、１分位に下方移動する確率は２２．７％だった。３分位も４分位に上方移動する確率（１９％）より２分位に下方移動する確率（１９．１％）が高かった。一方、中位所得層の４－８分位世帯は上方移動確率が下方移動確率よりも高かった。

ユン研究委員は「低所得層の所得階層上方移動の確率が低下し、社会の活力が弱まるだけでなく中産層の崩壊と二極化につながっている」とし「貧困世帯の子どもが十分な教育を受けることができず貧困の固定化が世代を通じて表れる可能性もある」と述べた。また「貧困を決める重要な要因の一つが職場であるだけに政府は低所得層に十分な職場と良質の教育を提供しなければいけない」と話した。