クリスマスの悪夢だ。サンタクロースの代わりに恐怖がクリスマスの株式市場を訪ねてきた。２５日、日本をはじめとするアジア株式市場が急落した。東京株式市場の日経平均株価は１年３カ月ぶりに２万円を割り込み、衝撃に包まれた。一日の下落幅（１０１０円４５銭）では今年２月以降最も大きい。

日経平均株価は１０月２日の最高値から３カ月間で２０％以上も落ちている。円安と無制限の金融緩和を前面に出しながら景気回復を狙った「アベノミクス（安倍晋三首相の経済政策）」に急ブレーキがかかっている。　

みずほ証券投資情報部部長の倉持靖彦氏は「恐怖に包まれた市場で投資家が株を売っている」とし「世界景気の減速と企業の実績悪化が懸念される中、投資家が株式の比率を低め、債券と現金の比率を高めている」と診断した。

アジア市場の不安感を強めたのは前日に急落したニューヨーク株式市場だ。２４日（現地時間）のダウ工業株３０種平均（－２．９１％）など米国株式市場の３大指数が一斉に下落した。Ｓ＆Ｐ５００は２．７１％、ナスダック総合指数は２．２１％値下がりして取引を終えた。欧州ではロンドン株式市場のＦＴＳＥ指数が０．５２％、パリ株式市場のＣＡＣ指数が１．４５％下落した。

米国では連邦政府機関の閉鎖の長期化が懸念され、大型悪材料として作用した。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長の解任に関する議論なども投資心理を冷え込ませた。ムニューシン米財務相が大手銀行６行の経営陣と流動性を点検する議論をしたことも市場の不安感を強めた。米国市場が不安定になると、相対的に安全な資産と見なされる日本円は値上がりした。２５日の東京外国為替市場で日本円は１ドル＝１１０円に迫り、８月以来４カ月ぶりの円高ドル安となった。

日本経済新聞は「ニューヨーク株式市場が急落し、東京株式市場でも投資心理が冷え込んだ」とし「円高が進んで輸出関連株に売りが集中した」と報じた。

円安を誘導して日本企業の輸出競争力を高めるという安倍首相の構想には支障が避けられなくなった。トランプ米大統領の突発行動がアベノミクスの最大の障害物に浮上する様相だ。

いちよしアセットマネジメント上席執行役員の秋野充成氏はブルームバーグのインタビューで「米国株式市場の上昇とドル高を呼んだ『トランプバブル』が崩れている。当分はより多くの銘柄の株価が値下がりするだろう」と話した。

「ブラッククリスマス」の恐怖は韓国株式市場にも影響を及ぼすと予想される。ただ、日本円とは違い韓国ウォンは最近やや値下がりしている。クリスマスを控えた２４日、ソウル外国為替市場で韓国ウォンは１ドル＝１１２５．２ウォンと、前日比２．８ウォンのウォン安ドル高となった。

サムスン証券投資戦略チーム長のユ・スンミン氏は「米連邦政府機関の閉鎖やパウエル議長の解任の可能性など平常時には予想できなかった『ブラックスワン』が来ている」と述べた。ユ氏は「悪材料が重なり、米国の実物景気にマイナスの影響を及ぼしている」とし「貿易依存度が高い韓国は金融市場と実物経済ともにマイナスの流れが見られ、年末の株式市場が調整を受ける可能性がある」と予想した。

元ＩＢＫ投資証券リサーチセンター長のイ・ジョンウ氏は「日本市場の衝撃が相対的に大きかったが、米国をはじめとする先進国株式市場はすべて状況が良くない」とし「韓国も世界株式市場全般のマイナスの影響を避けにくいだろう」と述べた。続いて「２００８年のグローバル金融危機を克服する過程で世界株式市場が長期的に上昇していた傾向が見られない」とし「最近の株価下落は一時的な現象でない可能性が高い」と説明した。