延世（ヨンセ）大国際大学院のモ・ジョンリン教授は「路地経済学者」と呼ばれている。「路地の未来に経済学が必要な理由」などの文章をＳＮＳのカカオブランチに連載してきた彼はすでにウェブ上では数万人の読者から人気を得ている作家だ。カカオブランチで「路地商圏が拡大してこそ国家経済も発展する」という主張をずっとしてきた彼が自身の考えを書いた『路地資本論』を最近、出版した。

国際政治経済学者が路地経済に関心を持つようになったきっかけは何だろうか。彼は米国での最初の職場生活を思い浮かべた。「スタンフォード大学で博士号を取得した後、テキサス・オースティンで職場生活を始めた。大型スーパーマーケットのチェーン店であるホールフーズ・マーケットと情報技術（ＩＴ）企業Ｄｅｌｌの本社がそこにあった。また、インディ音楽・ヒッピー文化が形成されたオースティンは『オースティンを変なままに放っておけ（Ｋｅｅｐ　Ａｕｓｔｉｎ　Ｗｅｉｒｄ）』というスローガンがあるほど、住民たちの地域に対する自負心がすごかった。その時、ふと『地域商圏が重要だ』という気がして、その記憶で文章を書くことになった」。

彼は過去１０年間、大学（延世大）周辺の商圏変化を観察した。「延世大学正門前の商圏は１０年前は『若者のメーカー』だったが、今はまあまあ普通の繁華街になった。その間、延禧洞（ヨニドン）は弘大（ホンデ）地域の拡張から影響を受け、色とりどりの商店が並んでいる商圏に発展したそうだ。このような地域商圏の変化が韓国都市の現在と未来を圧縮しているという気がした」。

モ教授は路地商圏が人を呼び込んで地域経済を生かす方法だと強調する。また、彼は地域商圏が発展するためにはその特色を活用する必要があると強調した。「シアトルに本社を置くスターバックスは現代のコーヒーコンセプトをよく前面に出してコーヒーブランドから『ライフスタイル企業』に成長した。ところで、韓国は特に地域ブランドが弱いようだ。江陵（カンヌン、コーヒー）、全州（チョンジュ、韓国料理）などでもまだ世界に通じる地域ブランドが出ていないような気がした」。

特に、モ教授は「若者が多く集まる弘大はアンダーグラウンド文化がよく形成されている。長期的にはショッピングと若者の都市である日本渋谷・六本木などと競争しなければならない」と主張した。

モ教授は最近、ジェントリフィケーション（賃貸料の引き上げで借家人が離れる現象）が緩和されているが、その影響は相変わらず存在すると分析した。彼は「最近数年間、カロスギルなどは観光客が増えたが、狎鴎亭（アックジョン）ロデオ通りなどは賃貸料の引き上げで借家人が頻繁に変化し、地域の特色を一部なくしたようだ」とし「できれば、建物主と借家人が『共同事業者』というマインドを共有し、共に地域の商圏を活性化する案を模索しなければならない」と力説した。

ソウル市未来ソウル諮問委員会の委員長を兼任するモ教授は、ソウル駅高架周辺の地域開発の必要性も強調した。彼は「ソウル駅周辺は鉄道などによって周辺経路が非常に断絶している」とし「明洞（ミョンドン）・万里洞（マルリドン）などソウル駅周辺地域をつなげる歩行路が設置される必要がある」と話した。