今まではちょっと変だった。出て行くこともできず背を向けることもできない、ぎっしりと渋滞したトンネルに閉じ込められた息苦しさ。朴槿恵（パク・クネ）政権の韓国経済号の境遇のことだ。新政権がスタートすれば、経済部門でも「突撃、前へ」と叫ぶのがこれまでの恒例だった。政権序盤の光景はいつも同じだった。改革への期待と体質改善の希望がみちあふれた。朴槿恵政権は違う状況だった。スタートを切ったことは切った。エンジンは熱くなる兆しが見られなかった。すでにエンジンが故障したのではないかとの心配が出てきた。

“実力者”経済副首相への期待が精一杯大きくなったのはこうした雰囲気のためだ。市場は、崔炅煥（チェ・ギョンファン）経済副首相候補者から先鋒大将の威厳を感じとりたい。崔候補も動脈硬化を突き抜けるようなリーダーシップを見せるという意志が充満していて幸いだ。だが、自信と意志があまりに強ければ仕損じやすい部分がある。「言葉の重さ」に対する悩みだ。すでにマーケット・ウォッチャー（ｍａｒｋｅｔ　ｗａｔｃｈｅｒ）は崔候補の口に顕微鏡を突きつけている。彼が聴聞会を経て正式に任命されれば、彼の言葉への市場の監視と解釈は、より一層細かくなるだろう。

崔候補はすでに明らかな信号を送った。話し方はよどみない。問題はこのような自信が、自分の“カード”を見せる愚かさになるという点だ。先月、経済副首相に指名された時に彼は「過去の為替レート政策が今訪れていたら国民の幸福とかけ離れていなかったと思う。（高為替レートは）企業の海外アウトソーシングが増える中で効果があまりないようだ。国民は、韓国ウォンの価値が上がれば購買力が良くなり所得が増える効果をみることができる」と話した。為替レートでのウォン高を容認するという内心を見せたことになる。これは投機勢力には良いエサになる可能性がある。偶然にも以後、ウォン高傾向が続いている。もちろん経常収支の粘り強い黒字でウォ高の勢いは避けられない。だとしても、言葉が片側に傾けば投機勢力が割り込む危険はいつもあることだ。

英国は１９９０年代初め、経済体力がすっかりなくなった状態だった。ポンド安は当然だった。それでも金融産業の競争力を育てるとしてこのように宣言した。「ポンドを積極的に防御する」。外貨準備高を動員して市場からポンドを買うという介入戦略に出たのだ。ヘッジファンドの伝説ジョージ・ソロス氏がこの犠牲を逃さないわけがなかった。あらかじめ徐々にポンドを買っておいた彼は、市場にポンド爆弾を投下した。英国は結局、外貨準備高だけを消耗してポンドの暴落を防げなかった。ソロス氏は英国の外国為替市場をかく乱した後、大変な収益を持っていった。これが英国の恥辱として残っている「羊の毛刈り」ストーリーだ。

市場に投げる崔候補の言葉は曖昧でなければならない。彼が意志を見せた総負債償還比率（ＤＴＩ）や住宅担保認定比率（ＬＴＶ）の規制緩和も、必要性は認められるが一太刀で切るには無理がある。それでも刃が鋭くなった言葉で一貫すれば、市場の傾きと副作用を呼び起こさないとも限らない。今でも、そして今後も彼に必要な言葉は「どっちつかず」だ。

キム・ジョンユン　中央ＳＵＮＤＡＹ経済産業エディター