原則と一貫性を強調した「朴槿恵式ふんばり」の絶頂は北朝鮮の開城工業団地従業員撤収というカードに「韓国側人材全員撤収」で正面対抗する。南北経済協力の象徴である開城工業団地の閉鎖危険を押し切って「国民の生命と安全保障が先」という原則を曲げないのだ。事情がこのようになるとすぐにかえって当惑したのは北朝鮮だった。適当な出口戦略をみつけることができないながら自ら失敗を招く手法になった勤労者撤収決定主導者に対する問責説まで出てきた。

朴大統領は北朝鮮を対話に引き出すのに韓米共助と対中協力というカードも適切に使った。バラク・オバマ米国大統領から韓半島信頼プロセスに対する支持を引き出し、崔竜海（チェ・ヨンヘ）北朝鮮特使の訪中事実を韓国政府に事前に耳打ちするなど、中国とも強固な関係を見せた。

政府核心関係者は「４・１１対話提案を始まりに対話だけが解決策という点を持続的に強調して原則を重視した一貫したメッセージを通じて北朝鮮が対話の場に出てくることになったとみられる」と評価した。

北朝鮮は朴大統領当選以後、持続的に対南挑発程度を高めてきた。北朝鮮は特に今年４月、韓米連合キー・リゾルブ、フォール・イーグル訓練が本格化するとすぐに「ソウル核攻撃」「米本土打撃」等の言葉の爆弾を浴びせた。当時、北朝鮮外務省は平壌（ピョンヤン）駐在の大使館に「戦争勃発時には公館撤収計画」まで打診して脅しをかけることもした。朴大統領の対話提案には「対決的停滞を避けるための狡猾（こうかつ）な術策」としながら非難を吐き出した。だが、朴大統領は揺らぐことなく対話の門は開いておくものの「挑発と補償、再挑発する悪循環の輪を切る」という意志を繰り返し強調した。


「信頼プロセスが北朝鮮の進むべき道」…朴槿恵大統領の“一貫性の力”（１）