自分の努力で「階層移動はしご」を上ることができると信じる韓国人は１０人のうち２人にすぎないことが分かった。低成長が長期化する中、所得の差が広がり、「小川から龍が出る」という言葉が消え、いわゆる「格差固定論」が強まっている。

未来に対する悲観は特に３０代で強く表れた。深刻化する結婚離れ、少子化と軌を一にする。統計庁が１２日に出した「韓国の社会動向２０１６」の内容がこの時代の自画像だ。

分析結果によると、「生涯努力すれば個人の社会経済的地位が高まる可能性はどの程度と思うか」という質問に「非常に高い」「比較的高い」という前向きな回答は２０１５年を基準に２１．８％にとどまった。１９９４年に６０．１％だった「楽観論者」の比率は通貨危機直後の９９年に２１．７％まで急落した後、徐々に回復し、２００９年には３５．７％まで上がった。しかしその後はまた低下し、通貨危機水準に戻った。

一方、「非常に低い」「比較的低い」という悲観的な回答は９４年の５．３％から昨年は６２．２％まで上がった。２０年前は階層上昇の可能性に楽観的な回答をした人が１０人のうち６人だったとすれば、今は悲観論者が１０人のうち６人になったということだ。

子どもの将来も明るくないという見方が増えた。「現在の本人の世代に比べて子どもの世代の社会経済的地位が高まる可能性はどの程度と思うか」という質問に対し、「比較的低い」「非常に低い」という回答が５０．５％と半分以上だった。

年齢帯別には特に３０代に悲観論が多かった。１０人のうち７人（６９．３％）は自分が努力してもより高い階層に上る可能性は低いと考えている。また、３０代の１０人に６人（５７．１％）は子どもが自分より高い階層に入る可能性も否定的に見ている。１０年前（３０．２％）に比べ２倍ほど増えた。

研究を担当したキム・ヒサム光州科学技術院教授は「貧富の差があっても階層移動の可能性さえあれば不平等は努力の動機になるが、現在の状況は『格差社会』を越えて『格差固定』が現実化する危険を警告するものだ」とし「特に仕事に励み、結婚し、子どもを持つ年齢帯で悲観論が広がる状況は、我々の社会の『再生産』まで脅かす可能性がある」と述べた。