稚魚が獲れないことはウナギ主要消費国である韓国・日本・中国・台湾の共通問題だ。ウナギが“国民の食料”である日本では、１９６３年に最高２３２トンあった稚魚の漁獲量が２０１０年には年間６トンに急減した。今年は１００年以上の歴史を持つウナギ専門店が閉店するなど、ウナギショックが日本を襲っている。

稚魚が貴重になった理由について専門家は乱獲と地球温暖化などを挙げている。

これに加え、韓国の場合は棲息地の破壊が主な原因だ。７０年代から農水を確保するために作った河口ダムや貯水池が稚魚の淡水回帰を邪魔しているというのだ。ウナギは孵化（ふか）を海水で、成長は淡水で行う魚類だ。農漁村公社によると、全国４１５５カ所の貯水池のうち、魚道（魚が出入りする道）がある所は５４１カ所に過ぎない。農漁村公社側は「最近、補修をする貯水池には魚道を設置している」と説明した。

一部の環境団体は４大河川整備事業を原因として指摘している。環境団体の「運河白紙化　京畿行動」は「海水と淡水が切り替わる地域まで浚渫（しゅんせつ）工事の対象になり、ウナギの稚魚など回遊性魚類の棲息地が破壊されている」と主張した。韓国水産資源管理公団のファン・ソンド研究委員は「ウナギ大乱は大単位の開発計画で破壊された環境が人間に加える逆襲」として「これから起きることの前奏曲に過ぎない」と話した。ファン研究委員は対策として魚道設置などを提案した。

しかし現時点ではウナギ大乱を避ける方法がない。完全養殖技術が日本で開発されたが、まだ商用化には至っていない。韓国は昨年から研究に取り掛かったが、ごく初期段階だ。

他国ではウナギの絶滅を阻止するために国家が積極的に乗り出している。高付加価値魚種であるうえ、生態が細部まで解明されておらず研究価値も高いからだ。ウナギ市場規模は韓国だけで年間２兆ウォン、アジア２０兆ウォン台と推定されている。欧州は「野生動植物絶滅危機種の取引に関する国際条約」によって２０１３年から欧州産のウナギ稚魚の国家間での取引きを阻止する予定だ。米国もウナギを絶滅危機種に指定しようと動いている。日本は今年６月に総合対策を発表した。

ファン研究委員は「ウナギの稚魚の絶滅を阻止するために全世界が議論しているのに、われわれだけが無関心という現実が切ない」と話した。


「ウナギの種が途絶えた」前例のない価格高騰…なぜ？＝韓国（１）