一滴の石油も出ない韓国がエネルギー自立を成し遂げたスタート地点は１９５７年に李承晩（イ・スンマン）政府が米国の助けを受けて研究用の原子炉を確保した時だった。その後、古里（コリ）１号機の原子炉に７７年６月に初めて点火するまでかかった歳月は２０年にも及んだ。技術も部品もなしに始めたため、それ以外に道はなかった。その後もエネルギー自立の道は険しかった。７０年代に２度オイルショックに襲われ、その度に主務長官が中東に飛んで行って哀願するように原油を買い求めてこなければならなかった。このような時代を経て２５基にまで増えた原子力発電所は韓国の電力供給の３０％を担う核心的発電源になった。

歳月はさらに流れ、独自の技術で韓国型原子力炉型ＡＰＲ－１４００が開発された。海外でもその技術力と安定性を認められ、２００９年にアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）への輸出に成功した。ＡＰＲ－１４００は建設中断が議論されている新古里（シンゴリ）５、６号機に入る原発だ。新古里３号機で稼動中である上にエネルギー多角化のために中東産油国が選択した原発という点でも意味は大きい。

このような成果を足掛かりに韓国の原発は２５０年前の産業革命の発祥の地だった英国の地でも火花を散らす機会を目前にしている。英国は北海油田を持つ産油国ながらも「エネルギーミックス」のために電力供給の１９％を原子力発電所に依存している。そのため老朽原子力発電所の交替が絶え間ない。そこにはフランス・中国・日本の業者が参加してきた。

ところが、そのうち日本が主導するムーアサイド・ウィルファ・オールドベリー地域に思いがけない問題が発生した。当初、東芝・日立の受注が有力だったが、これらの企業の内部経営事情が難しくなり、英国は韓国電力・韓国水力原子力に参加意志を打診してきた。英国は最近、韓国型原発も自国内建設が可能な炉型に含めた。

これが英国に建設されれば産業革命の発祥の地に韓国原発が進出するという歴史を書くことになる。それを足掛かりに東欧や中東を経てアフリカ・中南米にも韓国原発の輸出の道を開くことができる。ところが、新古里５、６号機建設が永久中断されればこの夢は水の泡になる。産業革命を踏み台に一時「日が沈まない帝国」を建設した英国が自国内の製造業を疎かにした結果、製造業の基盤が弱まったように韓国も国内原発建設が中断されれば技術力が衰えることは火を見るよりも明らかだ。スリーマイル原子力発電所の事故以来、原子力発電所の生態系が大きく弱まった米国がまさにそのようなケースだ。最近サウスカロライナとジョージアに２基ずつ原子力発電所建設を推進してきたが、専門担当者と部品調達に困難をきたしている。スリーマイルのトラウマに加えてシェールガスなどでエネルギーの価格まで安くなり、原子力発電所への投資を疎かにしたためだ。米国が消極的になっている間、中国・ロシアが自国内の原子力発電所建設を基に輸出に拍車を加え、世界の原発市場の技術主導権を掌握する勢いだ。

新古里５、６号機の建設が永久中断されれば韓国はさらに難しい境遇に陥るかもしれない。産油国さえ未来の石油枯渇に備えて原子力発電所を建設するように、今後もエネルギー多角化のために脱原子力発電所が思い通りにならないこともあるためだ。そうなると結局、原子力発電所の生態系が崩れて米国のように苦境に陥るか、または性急に脱原子力発電所を推進して大規模ブラックアウトが発生した台湾の二の舞になる可能性がある。

先端技術はどの企業、どこの国もむやみに教えてはくれない。宇宙航空・原子力発電所・半導体などはいずれもそうだ。これらの分野では論文もあまり出ない。基礎固有技術の流出が懸念されるためだ。原子力発電所は半導体とともに我々が苦難の末積み上げた自立技術だ。更に世界市場進出の目前まで来たが、脱原子力発電所の呪いにかかり６０年精魂を込めた技術継承・発展が中断される危機に直面している。

新古里５、６号機公論化委員会は１０月２１日に公論化の結果を出す。結果は予断できない。しかし、建設が永久中断されれば業者７６０社の５万人の勤労者が雇用を失い、原子力発電所の生態系が揺らぐことになる。韓国でも使えないようにする技術を英国が使う理由があるだろうか。信念ではなく実用主義が切実な時期だ。

キム・ドンホ／論説委員