ただし幸いにも単身世帯を支援する民間団体が登場しているということだ。単身世帯は年齢層、収入規模、１人暮らしの理由などが千差万別なので対応方法も多様でなければならない。似たような利害関係の小規模集団を相手にした民間レベルのアプローチはそれで役に立つ。フランスで２００３年、猛暑で１万７０００人の高齢の１人暮らしの死亡者が発生して以降に登場した、高齢者と若者が一緒に暮らす「コアビタシオン」も民間団体の活動から始まった。

最近、単身世帯対象の社会運動は「他人と一緒に暮らす人生」が主流だ。安い住居空間を確保するための共同住宅運動も、単身世帯が社会的な関係ネットワークを形成するよう後押しする形で発展中だ。実際に単身世帯は隣人と連帯した基礎的な世話がなければ、孤独死など各種の社会問題につながる憂慮が大きい。ところが活動家たちは「忍耐と愛、干渉と期待感のような家族主義的な関係になじんでいる韓国文化が、他人と共に暮らす生活を妨げている傾向がある」と指摘する。若者対象の共同住宅を運営する民間団体ナメクジユニオンのイム・ギョンジ代表は「他人と暮らす時は、自身の不便と利害関係を明らかにして討論する民主的な過程が重要であり、感情が排除された緩い共同体によって悩まされる場面を減らし、葛藤を最小化しなければならない」とした。また、単身世帯の連合には葛藤を調停する外部の調停者が必要だといった。

他人との生活は、家族との生活とは違う規則や態度、家族主義と衝突する価値の習得を要求する。人間関係に対する考えから関係を支えるインフラまで、すべての面で違っていなければならないということだ。単身世帯が中心の社会で生きようとするなら「他人と良い暮らしをする技術」を実現させなければならないということだ。私たちは今、家族中心から他人との生活へとパラダイムが変わる変曲点にいるのかもしれない。もっと研究して対策を探し、準備するにはギリギリな…。

ヤン・ソンヒ論説委員


【時視各角】１人暮らしの準備はできましたか？＝韓国（１）