「検察の時間が来た」。今年６月、検察職員数百人がロッテグループを家宅捜索したという便りを聞いて頭をかすめた考えだった。経営陣と社員、企業の運命を検察に任せなければならない状況。予想どおりだった。家宅捜索は系列会社に拡大し、経営陣は相次いで召喚された。専門経営者が自ら命を絶つという痛ましいこともあった。オーナーたちも遠からず検察の調査室に行かなければならない。ロッテの支配構造の改善の核心であるホテルロッテの上場は挫折した。ゴルフ場もミサイル基地に出す直前に追い込まれた。検察の時間はそうやって３カ月が流れた。

検察の捜査が「政治的な意図」だったという主張に同意するつもりはない。ただしその前日である６月９日まで韓国社会を熱くしていたイシューをその後の数日間でロッテが全て飲み込んでしまったことは明らかだ。元職・現職の検事長をめぐる醜聞と検察に対する国民の怒り、島の村と江南（カンナム）駅で発生した女性を相手にした凶暴な犯罪、造船会社の不良などがそれだ。検察が政治的選択をしたのなら成功的だったと言うに値する。長年の政治的格言をまともに履行したのだから。「我が家に火事が起こったら消火を考えずに、他人の家に火をつけろ」。

検察の捜査と同じぐらい当惑したのは周辺の反応だった。「一度はそうだと思っていた」。「結局、韓国で稼いだ金を日本に持っていったのではないのか」。「これまでケチケチしすぎていたのだろう」。「サムスンが崩れれば代わりの企業がないが、ロッテはほかの企業があるじゃないか」。企業家、会社員、政治家も分け隔てる必要がなかった。記者たちもそうだった。検察の過度な捜査を指摘したが、ロッテの肩を持つ人は探すのが難しいほどだった。

多くの人々はロッテを「協力企業から絞り取り、社員をきちんと待遇しない企業」と認識している。ＣＣＴＶで野球の選手たちを監視し、飛行機の航路を変え、超高層ビルを作る会社だというイメージも刻み込まれている。韓国人のロッテに対するコードは「損害」ではないかという考えさえするほどだ。

もちろん一般の人たちの認識は、客観的な事実とは差がある。ほかの大企業からロッテに転職した社員の満足度は思ったより高かった。出産休暇の期間中に昇進発令を受けとった女子社員がいるほど企業文化も変わりつつある。ロッテは１年に国内だけで１３兆ウォン（約１兆２１００億円）以上を投資し、日本に割り振る金額は営業利益の０．２％に過ぎない。かつて保守的だったロッテを２世の辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）会長が変えながらあらわれた変化だ。

だが、こうしたロッテの変化を感じる国民はあまりいなかった。捜査が政治的だったと仮定すれば、検察はこうした世論を誰よりもよく分かっていたのだろう。抵抗の強度も考えただろう。結果的に世論も検察の側だった。誰も心配してくれないロッテの悲劇だった。

スーザン・フィスク米国プリンストン大学心理学科教授は「現代社会においては企業とブランドがまさに人間」といった。人間が人間を選ぶように企業やブランドを選ぶということだ。その基準は温かみと有能さだといった。温かみは私のことを考えてくれているのかについてでであり、有能さはその考えを実行する能力があるのかに対することだ。ロッテは有能だったのかもしれないが、温かみはなかった。同情世論がなかった理由だ。

温かみと有能さに対する世論は評判であらわれる。検察の捜査後にロッテがやるべきことは明らかだ。これまで積み重なった評判を取り払って再び積み重ねることだ。ほかの企業も同じだ。評判が企業の運命を左右する社会が来たのだ。