豊渓里廃棄も…「核爆発なしに核実験可能」という懸念

豊渓里廃棄も…「核爆発なしに核実験可能」という懸念

2018年05月16日15時27分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  北朝鮮の豊渓里(プンゲリ)核実験場廃棄日程発表に対し、韓国政府は「非核化の開始」(14日、文在寅大統領)と意味づけした。しかし専門家の間では豊渓里廃棄の裏に隠れた問題点を懸念している。特に米国の専門家らは北朝鮮の「臨界前核実験(subcritical nuclear test)」実行能力に注目している。臨界前核実験とはプルトニウムが核分裂連鎖反応を起こす直前まで超高温および超高圧を加えて物質の挙動情報と武器化情報を取得する実験だ。爆発核実験をしなくてもコンピューター上で核爆発自体をほとんど正確にシミュレーションできる。

  北朝鮮は先月、核実験および大陸間弾道ミサイル(ICBM)試験発射中断を発表する際、「臨界前核実験と地下核実験、核兵器の小型化、軽量化、超大型核兵器および運搬手段開発のための事業を順に進め、核兵器開発を実現した」と明らかにした。

  北朝鮮が6回の地下核実験のほか臨界前核実験を認めたのは初めてだった。関連事情に詳しい消息筋は「北に臨界前核実験能力があるということは、豊渓里を閉鎖しても地下爆発核実験なしに核兵器を改良して技術を高度化できるという意味」とし「北が核物質を隠したり後に持ち込めば臨界前核実験を通じて密かに短期間で核を再建できる」と伝えた。臨界前核実験は閃光が発生しないため衛星で観測できず、地震波も微弱で感知が容易ではない。

  北朝鮮がこれを公開した背景について、AP通信は12日(現地時間)、米ミドルベリー 国際関係研究所の北朝鮮問題専門家、アンドレア・バーガー分析家の言葉を引用し、「これは核兵器を保有したまま責任のある核管理者になるという意図」と分析した。

  国際法専門家のシン・チャンフン博士は「北がこうした形で明白な安保理決議違反事実を『自白』した背景は、国際社会が見ぬふりをして済ませることを期待するというものであり、これに対する公式的な批判がなければ北はこれを容認の信号と見る可能性がある」と指摘した。

  北朝鮮が今後また核を開発する可能性まで遮断するとして米国が永久的で検証可能かつ不可逆的な廃棄(PVID)を強調するのも、これに対する懸念のためだ。ボルトン米大統領補佐官(国家安全保障担当)は13日(現地時間)、米ABC放送のインタビューで「北朝鮮はウラン濃縮とプルトニウム再処理能力も放棄しなければならない」と述べた。

  しかし北朝鮮の核能力を徹底的に検証するのは容易でないというのが問題だ。特に米国がイラン核合意から離脱し、検証の基準はさらに高まる見込みだ。ボルトン補佐官は「イランは核プログラムに関連する軍事的活動をまともに公開しなかった。2007年にパルチン軍事施設で(核)武器化実験をしたことが明らかになったが否認した」と指摘した。

  米ロスアラモス国立研究所に35年間在職し、核兵器廃棄などに関与した核科学者シェリル・ロパー氏は12日(現地時間)、「一部の軍縮専門家が臨界前核実験をしたとみられるパルチンに対する査察を問題にし、トランプ大統領がイラン核合意を破ったが、北朝鮮にも似た査察基準に固執すれば興味深いことになるだろう」とし「トランプ大統領は何が必要かを全く把握していないのは明らか」と話した。

  これは北朝鮮の核研究データと核関連科学者など無形技術(invisible technology)に対する検証と直結する。「核頭脳」が健在である以上、PVIDのうち「不可逆的」を意味する「I」は達成できないからだ。申範チョル(シン・ボムチョル)峨山政策研究院安保統一センター長は「臨界前核実験シミュレーション資料、コンピューター装備、北が保有する核物質をすべて除去しなければいけない」とし「最も重要なのは核科学者だが、核心の人材だけでも海外に送り出さなければいけない」と指摘した。
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