ウォール街の代表的な悲観論者ヌリエル・ルビニ氏が、原材料市場について悲観的な見方を示しながらも、米国と日本証券市場は肯定的に評価した。

ルビニ氏は２３日（米国時間）、ニューヨークで開かれたカンファレンスで「グローバル経済についてのテールリスク（可能性は小さいが、いったん発生すれば資産価値に大きな影響を与えるリスク）が減る中、安全資産として思われていた金のような貴金属に対する需要が減少している」として「原材料の強勢をけん引してきたスーパーサイクルがもう終わったようだ」と話した。

彼は「多くの原材料価格が今後２～３年間で今よりさらに低くなる」としながら、根拠として中国経済の成長鈍化と中国経済の原材料依存度の弱化、米国連邦準備制度（Ｆｅｄ）の景気浮揚基調の後退などを挙げた。

ルビニ氏は債権よりは株式、新興国の証券市場よりは先進国の証券市場に関心を持つよう勧め、先進国のうちでも欧州よりは米国や日本に集中するよう助言した。

彼はインドネシア・インド・ブラジル・トルコのように経常収支の赤字が深刻な新興国は警戒しなければならないとしながら、新興市場の最近の沈静化の動きも一時的な反騰に過ぎないと分析した。ルビニ氏は「債権よりは株式を、株式の中でも先進国の株式を好む」として「特に米国と日本の株式が英国やユーロ圏の株式よりもさらに有望だ」と話した。彼は米国の債権市場が一部の憂慮のように崩壊することはなく、金利も漸進的に上昇して他の先進国よりも有利だとの見方を示した。