「一緒に行きましょう」「セジュン（リッパート駐韓米大使の息子のミドルネーム）のパパ、がんばってください」「少数の過激主義者がしたことです。ほとんどの韓国国民はあなたが好きです」。

リッパート大使（４２）のツイッターに書き込まれたコメントだ。襲撃事件の後、韓米同盟の重要性を強調する世論が広まっている。深刻なけがにもかかわらず、「一緒に行きましょう」というメッセージを送ったリッパート大使の毅然とした対処が、韓国国民の反響を呼んで表れている「リッパート効果」だ。

６日午後、リッパート大使のツイッターのフォロワー数は１万人を超えた。事件前のフォロワーは１０００人に達していなかった。リッパート大使のブログにも６００件以上のコメントが付いた。快癒を祈る応援がほとんどで、リッパート大使のコメントに呼応して「（韓米が）一緒に行こう」と応える市民も多い。

襲撃事件の初期は韓米同盟に及ぼす悪影響を懸念する声が多かったが、むしろ両国関係に前向きな状況が表れている。最近、シャーマン米国務次官の発言で悪化した対米世論も弱まっている。リッパート大使を攻撃したキム・ギジョン容疑者（５５）は印刷物に「米国が日本の集団的自衛権主張に沈黙した」という内容まで入れ、反米情緒を刺激しようとしたが、「リッパート効果」の影に隠れて反対の現象が起きているのだ。

尹徳敏（ユン・ドクミン）国立外交院長は「リッパート大使が築いた公共外交により世論も友好的」とし「米国は２００２年のミソン・ヒョスン事件（議政府米軍装甲車女子中学生轢死事件）などがあり、公共外交を重視するよう外交接近法を変えたが、リッパート大使がこれを忠実に履行した」と分析した。

リッパート大使は事故直後、オバマ大統領、ケリー国務長官、ラッセル国務次官補と相次いで電話をした。そしてケリー長官がまずツイッターで「韓国国民の配慮に感謝している」と伝えた後、リッパート大使もツイッターに「多くの方々の関心に感動した」とコメントした。さらに尹炳世（ユン・ビョンセ）外交部長官とも電話をした。

米国務省は５日（現地時間）、「韓米同盟は強固」という公式立場を出した。ベン・ローズ国家安全保障会議（ＮＳＣ）副補佐官は「リッパートと韓国国民のきずなは我々の同盟を強化する方向につながるだろう」と述べた。韓国政府も５日、緊急ＮＳＣ常任委会議を開いたのに続き、６日には党・政府・青瓦台会議を開き、韓米同盟を強調した。

韓国外国語大のナムグン・ヨン政治行政言論大学院長は「親韓のリッパート大使が標的となり、米国国民と政治家が心理的に受けた衝撃が大きいという点を看過してはいけない」とし「政府は公共外交を通じて米国内に反韓感情が広がらないようにしなければいけない」と助言した。