◇危機脱出に向けた組織改編に拍車

受注難が続いていることから企業はマーケティング力の強化に乗り出している。斗山重工業が昨年末にチョン・ジテク副会長を運営総括（ＣＯＯ）に選任したのが代表的な例だ。チョン副会長は長期にわたり公職生活を経た経済専門家で、内外に幅広いネットワークを持っているだけに海外マーケティングを強化できるものと会社側は期待している。

現代重工業は船舶営業力の強化に出た。昨年は船舶営業強化のため現代重工業と現代三湖（サムホ）重工業、現代尾浦（ミポ）造船の造船３社の営業組織を統合した「船舶営業本部」を設立したのに続き、先月には造船３社の船舶部門のアフターサービス組織を統合した「グループ船舶ＡＳセンター」も開設した。アフターサービス窓口を単一化しワンストップサービスを提供するという趣旨だ。

受注ポートフォリオも変わっている。２００８年以降造船３社は運送用船舶の代わりに海洋プラントの割合を大きく拡大した。しかし最近の原油価格下落と米国のシェール開発ブームで海洋プラント発注が急減し、液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船、タンカーが再び注目される傾向だ。

原油価格下落で尻に火がついたサムスン重工業は昨年末にソウルと巨済（コジェ）に分散していた基本設計チームと営業チームを板橋（パンギョ）事務所に統合した。また、基本設計チームの名称を技術営業チームに変更し組織を再整備した。造船海洋営業室をなくして傘下にあった各営業チームを造船ボーリング事業部と海洋生産事業部など各事業部長直轄に組織を改編したのも同じ脈絡だ。事業部別の責任経営を強化するという意味だ。

大宇造船海洋はＬＮＧ推進船舶技術に力を入れたおかげで昨年は世界で発注された６６隻のＬＮＧ船のうち３７隻を受注した。

大宇造船海洋のオム・ハンソプ専務（戦略企画室長）は、「今年もＬＮＧ船の需要が大きく増加すると予想される。現在５０７人の研究人材を約３０％増やし独占的技術確保に邁進するだろう」と話した。


韓国の造船・重工業、８年続く受注氷河期（１）