安定を取り戻しつつあった金融市場がまた揺れている。急上昇した株価がまた下落に転じ、韓国ウォンも大きく値下がりした。「外国人投資家が保有する７０億ドル規模の国債が９、１０月に償還期限を迎えるため大量の資金が流出するのでは」（債券発の９月危機説）という懸念は消えつつあるが、国内外の経済環境が依然として不確実なため、金融市場の不安定な動きが続いている。

９日の総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は２２．１５ｐ（１．５％）安の１４５４．５ｐで取引を終えた。米政府による政府系金融機関救済で前日のＫＯＳＰＩ指数は反発（７２．２７ｐ）、引き続きニューヨーク株式市場でダウ平均株価も上昇したものの（２．５８％）、その流れは続かなかった。むしろ外国人投資家を中心に利益確定の売りが出て、指数を押し下げた。

しかし金融市場の不安感を拡大したのは、株価の下落よりは為替レートだった。この日の外国為替市場で、ウォンは対ドルで前日比１９．９０ウォン安の１ドル＝１１０１．３ウォンで取引を終えた。８月２９日以降の３日（営業日ベース）間、一日平均１９．８ウォンのウォン安ドル高が進行、その後３日間は一日平均２２．４ウォンのウォン高ドル安で値を戻したが、この日またウォン安ドル高に転じたのだ。

この日のウォン安は、世界的なドル高が影響した。米政府が７日に発表した政府系住宅金融機関への救済策で金融不安がひとまず後退したのを受け、ドルが主要通貨に対して値上がりした。また海外ファンドのドル需要が急増したこともウォン安ドル高につながった。

こうした急激なウォン安ドル高のためドルを扱っている個人や企業も頭を悩ませている。外換（ウェファン）銀行海外顧客センターのイ・ジョンミョン・チーム長は「為替レートが乱高下するなか、必要なドルをいつ買うべきかと問い合わせる顧客が急増している」とし「しかし必要な資金を少しずつ分けて両替する方法以外に適切な短期策はない」と述べた。