国際スポーツ行事の招致はほとんどが自治体の首長の意見から始まっている。専門機関が検討して損益計算書を出した後に招致決定をするのではない。「首長の業績のためと招致」いう批判が出てくる理由だ。

２０１１大邱世界陸上選手権大会は、２００３年大邱夏季ユニバーシアード大会を参観したジャック・ロゲ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員長が、当時のチョ海寧（チョ・ヘニョン）大邱市長（７０）に「陸上選手権大会を招致してみればどうか」と提案したのが発端だった。その後は一瀉千里だった。大邱市議会も歓迎した。２００５年６月に招致委員会を構成し、２０１１年大会を招致した。しかしこの大会は全体的に２４３０億ウォンの赤字を出した。

尚州乗馬選手権も李廷白（イ・ジョンベク）前尚州市長がアイデアを出した。尚州は朝鮮時代、嶺南から漢陽に行く時に通る関門で、役馬の保管所があったという点に着眼したという。李市長は乗馬場を作って乗馬選手権を招致しようと市議会に提案した。反対なく推進された大会は結局、大きな赤字を市にもたらした。李市長は乗馬大会が開催された２０１０年に退任した。

朴晙ヨン（パク・ジュンヨン）全羅南道知事が招致し、２０１０年から毎年開催された全羅南道霊岩（ヨンアム）Ｆ１コリアグランプリは、単発性である他の大会とは違い、収益性調査を行った。国民体育振興公団傘下の体育科学研究院が報告書を作成した。研究院は報告書で、「Ｆ１を２０１６年まで開催すれば１１１２億ウォンの黒字を出す」と述べた。しかしＦ１は現在まで６７００億ウォンを超える損失を出した。

体育科学院側は「当初２０００億ウォンといっていた競技場・インフラ建設費用が４９００億ウォンに増え、支出を予想していなかったテレビ中継権料まで全羅南道が毎年数百億ウォンずつ負担したため」と予想が外れた理由を説明した。

◆Ｆ１開催権料引き下げ要求で来年は開催されず

赤字が雪だるま式に増えると、全羅南道はＦ１大会を運営するＦＯＭ（フォーミュラワンマネジメント）と開催権料引き下げ交渉に入った。昨年４３７０万ドルだったが、今年は２７００万ドルに引き下げるのに成功した。続いて来年の開催権料を２０００万ドルに引き下げようとしたところ、来年度の開催権を奪われた。契約上２０１６年まで優先権があるため、２０１５年に再び挑戦するというが、容易なことではない。ＦＯＭ側が開催権料を引き下げる理由はない。

開催が不可能になれば、４９００億ウォンを投じて建設した競技場は無用となる。国内プロ大会や同好人大会用として競技場を貸すことができるというが、今年Ｆ１組織委がこのように賃貸して生じた収益は２９億ウォンで、建設費用全体の０．６％にすぎない。


赤字累積の「Ｆ１コリア」、開催権料引き下げ要求で来年は開催されず（１）