９日（現地時間）、ノルウェー・オスロのある植物園。市民が１９４５年、広島と長崎に原子爆弾が投下された後に生き残った木から出た種を植えた。オスロ大学長は「ここで未来の希望が育つだろう」と話した。当時６歳だった原爆生存者の田川豊子さんは「兄がひどい痛みで苦しんでいたが、父に家にある凶器で自身の苦痛を終わらせてほしいと尋ねた」と紹介した。

翌日、オスロ市役所ではノーベル平和賞授賞式が開かれた。今年の受賞団体は核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ）だ。ＩＣＡＮのベアトリス・フィン事務局長は演説で「数百万人の死がささいな苛立ち一度で触発される状況に達した」と話した。彼は「核兵器を終わらせるのか、我々が終わるのか選択しなければならないし、この中で一つは起きるだろう」と警告した。

ノーベル平和賞授賞式を見ていると、北核対立の中で本来核兵器の実状は見過ごされているという気がした北朝鮮の核武装が急速に進み、米国で軍事的対応を訴える声が大きくなっている。金正恩（キム・ジョンウン）とトランプ米大統領は「老いぼれ戦争商人」「病気にかかった子犬」のような言葉爆弾をやりとりしている。経験したことのない核は他者化し、北核解決法は制裁と交渉にかかっているように映る。

だが、ＩＣＡＮは米国を含む核保有国に国連核兵器禁止協約を採択することを求めた。１９７０年核拡散防止条約（ＮＰＴ）が発効されたが、米国やロシア・中国・英国・フランスなどは核戦争力の現代化に集中してきた。トランプ大統領は当選者時代から核兵器を増やさなければならないと主張した。２００９年、オバマ前大統領の「核兵器のない世界」構想を覆した。ロシアのプーチン大統領も「核兵器部隊の戦闘力を強化し、今後開発されるミサイル防衛体系を突き抜けなければならない」とした。英国も原子力潜水艦の現代化事業を進めており、マクロン仏大統領は就任後、原子力潜水艦に搭乗した。中国は核戦争力で米露を凌駕する可能性があるという評価だ。この５カ国の核爆弾だけで２万２０００に達すると推定されている。

核兵器の縮小に向けた多国間外交の必要性は冷戦時代より大きくなっている。だが、米中、米露関係はもちろん、米国と欧州同盟国の間も揺れ動いている。ガーディアン紙は「核強国が核兵器縮小の代わりに強化に没頭しながら北朝鮮による核・ミサイル挑発に土台を提供した」と指摘した。ＩＣＡＮは「我々を自由にするために考案されたというのが、もう我々が自由を享受することができないようにしている」と嘆いた。北核の根源的解決法は核の恐れを共有し、北朝鮮と核保有強大国に国際社会が縮小と凍結という行動を強く要求してこそ導き出されることができるかもしれない。

キム・ソンタク／ロンドン特派員