ホさん〔８５、京畿道城南市（キョンギド・ソンナムシ）〕は２０年前に夫と死別した後、１人で暮らしてきた。部屋１つに小さな台所とトイレが付いた保証金５００万ウォン（約５４万円）・家賃２０万ウォンのアパートが彼女のくつろぎの場所だ。

２男１女をもうけたが１週間に１、２回電話をやりとりして、２カ月に１回ほど顔を見る程度だ。財産は夫が残した銀行預金２０００万ウォン余りとアパートの保証金が全て。月の収入は子供からのお小遣いと基礎年金を合わせて５０万ウォン余り。家賃と管理費を出すといくらも残っておらず、預金を崩しながら生活費に充てている。５０代の頃から高血圧と関節炎の薬を飲み続けている。彼女は「子供たちも生活費を稼ぎながら子育てにへとへとになって暮らしているのを知っているから１人暮らしのほうが身も心も楽だ」としつつも「家にしょぼんと１人でいると『生きるのもやめようか』という気持ちになる時が多い」と話した。

韓国の６５才以上の人口の３人中２人は、ホさんのように１人で暮らすか高齢夫婦だけで別に住んでいることが明らかになった。６５才以上の高齢者が全体人口の１３％（２０１４年基準）を占めるなど高齢化現象が激しくなったことに伴うものだ。保健福祉部は３１日、こうした内容が入った「２０１４年高齢者実態調査」の結果を発表した。全国の６５才以上１万４５２人を面接調査した。

調査対象の６７．５％が高齢者だけの家で生活していた。独居の高齢者世帯は２３％、高齢者夫婦世帯は４４．５％だった。２０年前の１９９４年には４５．３％が独居（１３．６％）または高齢者夫婦世帯（３１．７％）だった。子供と一緒に暮らす高齢者の比率が５４．７％（１９９４年）から２８．４％に半分になったのだ。

韓国保健社会研究院のチョン・ギョンヒ専任研究員は「急速に高齢化が進んで短期間にこのような変化があらわれた点は憂慮の恐れがあるが、西欧や日本でも同じように広がっている現象」と説明した。

高齢者１人あたりの１カ月の所得は７９万９４００ウォンだった。所得の中で国民年金・基礎年金など公的移転所得が最も大きな部分（３５％）を占めた。直接働いて得る事業・労働所得が２７．８％、子供から受けとるお小遣など私的移転の所得が２３．８％だった。２００８年の調査結果と比較すると、公的移転所得や事業・労働所得は増えて私的移転所得は減った。翰林（ハンリム）大学のソク・ジェウン教授（社会福祉学）は「老後の所得の中で公的移転所得の比重が高まったのは喜ばしいことだが、まだ行く道は遠い。西欧の先進国は年金所得が少なくとも６０％にはなって通常８０～９０％を占める。子供に扶養義務を強要するよりも国家的次元で老後の備えシステムを補完していかなければならない」と指摘した。

平均年齢は高まったものの高齢者の身体・精神的健康状態は良くないと調査された。８９．２％が高血圧・糖尿病などの慢性疾患を患っていた。３人中１人の割合で憂鬱を感じ、３１．５％は認知機能が下がった状態だった。余暇活動は単調だった。テレビ視聴で時間を過ごすという高齢者が８２．４％に達した。ソウル大学のチェ・ソンジェ名誉教授（社会福祉学）は「多くの人々が備えなしに高齢者になった。高齢者になる世代のための政策とは別に、すでに高齢者になった人たちを支える政策が急務だ」と話した。