２０１６年度のノーベル賞発表が始まり、韓国人受賞者が出てこない理由について関心が集まっている。

５日、韓国メディアのソウル新聞は『科学分野のノーベル賞　相次いで受賞する日本に学べ』というタイトルの社説で「大隅教授の受賞は間違いなく日本科学界の凱歌だ」としながら「他の人から認められようが認められまいが、黙々と研究一筋に生きてきた人たちだ」と日本人ノーベル賞受賞の秘訣を伝えた。

続いて「韓国政府研究費１９兆ウォン（１兆７５００億円）のうち政府の干渉を受けずに研究者主導で研究できる基礎科学課題はせいぜい６％に過ぎない」とし「その上、基礎研究支援事業のうち８０％が５０００万ウォン以下」として韓国の基礎科学育成に対する問題点を明らかにした。

朝鮮日報もこの日の『研究費世界一の韓国になぜ科学分野ノーベル賞受賞者がいないのか』というタイトルの社説を通じて「政府の支援金は２－３年以内に目に見える成果が期待できる分野に分散投資される」と韓国政府の問題点を指摘しながら「冒険的テーマに挑戦するよりも他人が既に開拓した分野に便乗し、断片的な研究実績を学術誌に発表し、計量的成果程度を立証する研究ばかりが量産されている」とその実情を伝えた。

聯合ニュースも４日の時論『日本が自然科学分野でまたノーベル賞　韓国は何をすべきか』の中で「執念を持った科学者が生涯にわたり研究に打ち込める環境をつくるには、政府の惜しみない支援が必要だ」と指摘した。続いて「日本政府は１９９５年に科学技術基本法を制定、２００１年からは総合科学技術会議（現在の名称は総合科学技術・イノベーション会議）を設け、新技術や新知識の開発を体系的に支援している」と日本の取り組みについて紹介した。