友人Ａは地方専門大（短大）理工系の教授だ。新学期になると新入生と保護者の希望レベルを低めるのがＡの主な仕事だ。Ａは「大企業は望むな」「中堅企業に入れば成功だ」などと毒舌を吐く。その理由をＡはこう説明した。「そのように現実を認識させてこそ中小企業にでも就職する。大企業に直行するのは難しいが、２、３年間に中小企業で着実に技術を習得すればいくらでも大企業に行くことができる」。

大企業への就職戦争は大卒者にも変わらない。昨年の大卒者は約３０万人。このうち大企業の上下半期の新入公開採用は計３万人にすぎない（就職ポータル ジョブコリア統計）。大学院進学、軍入隊などを勘案しても大半が大企業の職場をつかめないということだ。大企業、中小企業、公共部門をすべて合わせても昨年増えた就業者は９万７０００人にすぎなかった。学校を終えた多くの青年が結局、求職者として冬を過ごさなければいけない。統計庁が把握した２０１８年の求職者は６９万３０００人で、前年比２万４０００人増えた。

胸が痛むが、最悪の雇用の崖はまだ訪れていないという見方が妥当だ。今年の採用市場は昨年より冷え込む見通しだ。就職ポータル「サラムイン」の調査によると、企業１０社のうち４社が今年は「正規職新入社員の採用計画がない」または「採用計画が決まっていない」と回答した。４年制大卒予定者のうち正規職として就職する人は１０人に１人（１１％）にすぎない。

２年間で２９％も上がった最低賃金引き上げの衝撃は、多くの雇用主を新規採用どころか人員削減に向かわせている。政府が昨年末に決めた今年の就業者増加規模は１５万人。従来の求職者はもちろん、今年新しく就職市場に加わる４年制大卒者３０万人を受け入れるにも大きく不足している。

それでも前向きな信号はあちこちで表れている。その一つが文在寅（ムン・ジェイン）大統領の経済関連の動きだ。経済現場を頻繁に訪れること自体が昨年とは明確に異なる姿だが、特に目を引くのは大企業のトップに会って話を聞く姿だ。１５日に青瓦台（チョンワデ、大統領府）で開かれた「企業家との対話」は、１０大グループのトップが現政権で文大統領に同時に会った初めての行事だった。この席で文大統領は「今までもよくやってきたが、今後も雇用問題に特別な関心を持って雇用創出に率先することをお願いしたい」と述べた。

進歩陣営の一部には大統領が大企業のトップと会うこと自体を問題視する人たちもいる。しかし多くの国民はこの場面から雇用の危機を打開しようとする文大統領の誠意を感じたはずだ。多くの求職者が望む良質の雇用を生み出すためには大企業トップの意志と覚悟が必須であるからだ。その日、財界人は「良い雇用を作り出すことで社会に貢献する」という企業報国の使命感を改めて感じたのではないだろうか。文大統領が２日後、蔚山（ウルサン）水素経済展示場を訪問し、「最近は現代車、特に燃料電池車の部分は私が広報モデル」と述べたのは従来とは異なる姿だった。

このほかにも政府から発信される青信号はある。文大統領は盧英敏（ノ・ヨンミン）新秘書室長に「経済界の要人との対話は秘書室長もすべきこと」と注文した。李洛淵（イ・ナギョン）首相は水原（スウォン）のサムスン電子事業場を訪問し、李在鎔（イ・ジェヨン）副会長に「最近は半導体市場が悪化しているが、サムスン電子が試練を乗り越えて輸出に寄与してほしい」と激励した。また従来の規制を一定期間なくす「規制のサンドボックス」も進められている。すべて企業が経済活力回復と雇用創出の主役であることを認めて後押しする姿だ。こうした過程で大企業の自信が確認されたのも経済心理には大きな成果だ。李在鎔（イ・ジェヨン）副会長は半導体景気の下降を懸念する文大統領の言葉に「これから本当の実力が出てくる」と答えた。昨年は目標に到達しなかった現代車は今年、グローバル販売目標を昨年より高く設定して米国市場で勝負をかけている。

市場では創業家が希望のメッセージをあきらめていない。中央日報の新年企画連載物「規制ＯＵＴ」取材チームは事業を阻む規制怪物の現場を全国各地で目撃した。ところが意外にも多くの企業が規制に縛られながらも挫折せずに事業と雇用を創出していた。政府の規制で共有バスサービスをあきらめるしかなかったコールバスラボのパク・ビョンジョン代表がそのような事例だ。パク代表は貸切りバス事業に内容を変更したが、職員１２人の職場をしっかりと育てている。

この国の青年が望む良質の職場は結局、政府の財政でなく市場が、企業が生み出す。政府が本当に雇用の創出を望むのなら、市場が回復して企業が活発に動けるようにすればよい。

イ・サンリョル／経済エディター