大韓民国は「数学的リテラシーが最も高い国」という過去の名声を取り戻すことができるだろうか。韓国と北朝鮮は統一を越えて統合を成し遂げることができるだろうか。韓国社会を取り囲む不安と未来への悩みに対する答えを探るためにソウル大教授が集まった。

社団法人「未来知識社会研究会」所属のソウル大教授２０人はきょう９日に発刊する『コリアアジェンダ２０１７』で話し合いの結果をまとめると４日、明らかにした。２０１０年から学術会合を開いてきた教授らは昨年１２月、この会合を法人化した。

『コリアアジェンダ２０１７』は政治・経済・福祉・教育・工学など各分野のソウル大教授が膝を突き合わせてまとめたものだ。さまざまな分野のソウル大教授が１年の見通しを一冊の本のまとめるのは今回が初めてだ。

教育分野のクォン・オナム数学教育科教授は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が３年周期で発表している学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の数値を分析した。２０１２年における韓国学生の数学的リテラシーはＯＥＣＤ国家で１位だった。しかし、リテラシーを学習時間で割った学習効率性はＯＥＣＤで最下位だった。長時間の学習の割には効率が悪いということだ。

クォン教授は「成績競争中心の人材養成が限界を迎えているという意味」と分析した。クォン教授は「ことしは文・理科統合教育の初年度であるだけに知識融合型の人材養成で教育パラダイムを変えなければならない」と提案した。

著者は政府が▼南北問題▼教育改革▼低成長時代の景気低迷と貧富の格差▼４次産業革命－－など時代的な課題への取り組みで失敗を繰り返していると評価した。衣類学科のイ・ユリ教授は南北の統合問題に向けて２０１１～２０１５年間に脱北して韓国で生活している女性２４人にインタビューした内容を取りまとめて今回のアジェンダに入れた。彼女たちは「北朝鮮で最高級品とされている韓国製の服は流通は違法だが、商標を取って販売している。だが、販売者を通じて原産地がどこか気づく」と話した。「衣類産業は南北間経済協力の足がかり」というのがイ教授の提案だ。

昨年２月、開城（ケソン）工業団地が閉鎖される直前、入居企業１２５社のうち７０社以上が繊維関連企業だった。特に、北朝鮮住民が開城工団製品を使えば、韓国－北朝鮮間の文化的共感を形成することができるということだ。イ教授は「北朝鮮内の市場経済を拡散し、統一後の社会的格差を小さくするためにも韓国－北朝鮮間の経済協力は再開するべきだ」と提案した。

編纂を主導した材料工学部のカン・テジン教授は「２０１６年は『混乱と分裂の年』だった。今ほど『統合』の価値が切実だった時はこれまでなかった」と診断した。カン教授は「社会が進む道を提示するにあたり、集団知性の力が必要な時だと感じた」とアジェンダ編纂となったきっかけを明らかにした。