「トランプラリー」を楽しんだ国際金融市場に過熱を懸念するメッセージが相次いでいる。

国際通貨金融委員会（ＩＭＦＣ）のカルステンス議長は２２日のＩＭＦＣ会議後の記者懇談会で、「世界経済は依然として下落リスクがある。まだ勝利を宣言できる時ではない」とし、最近世界の証券市場で広がっている楽観論を警戒した。国際通貨基金（ＩＭＦ）のトビアス・エイドリアン理事も２１日に「政策をしっかりと展開できなければグローバルリスクを拡大することになりかねない。楽観論は覆されるかもしれない」と警告した。

ＩＭＦは世界経済が緩やかに回復していると判断する。しかし米国の財政悪化と保護主義拡散にともなう成長率鈍化、新興市場からの資本流出などをリスク要素に挙げている。現在では米国経済に対する懸念が最も大きい。トランプ米大統領は雇用と所得を増やし成長率を引き上げる計画だ。しかしすでに完全雇用に近いが低賃金雇用だけ増えている。成長に対する期待感が失望に変われば証券市場をはじめとする金融市場に衝撃を与えかねない。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は１９日の景気動向報告書で、「熟練労働者に対する人材需要は高いが補充が困難で、賃金引き上げ幅も広がらず製造・運送・建設分野の成長を抑制している」と評価した。

トランプ大統領のシリア・アフガニスタン空爆と対北朝鮮圧迫など外交・安保リスクも大きくなった。３大格付け会社のフィッチ・レーティングスがイタリアの格付けを「ＢＢＢ」に引き下げるなど南欧危機再発に対する不安感まで再び台頭している。支持率が低いトランプ大統領が約束した減税と規制撤廃のような公約を履行できるかという疑問も不安感を拡大している。最近のブルームバーグの調査でＦＲＢの６月利上げの可能性は５０％以下に落ちた。今後の景気が良くないと考える見方が増えたという意だ。