彼らに比べて韓日米３カ国の政府代表参席者は相対的に職級が低く、その上オブザーバーの資格だった。それだけ今回の会議に比重を置かなかったようだ。米国の民間代表はほとんど政府の公式立場と意見を共にした。発言の底には北朝鮮への厳しい不信感があった。北朝鮮の顕著な非核化の事前措置がなければ６カ国協議も両者対話も始めることはできないという断言も続いた。

「２・２９＋アルファ」。

米国側の参席者が掲げた条件をひと言で要約した言葉だ。まず北朝鮮が２０１２年の２・２９合意の主な内容、すなわち長距離ミサイル発射と核実験、ウラン濃縮活動を含む寧辺（ヨンビョン）の核活動を全て中断し、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の査察を受け入れるという既存合意から履行しなければならないということだ。これに対し加わった「＋アルファ」、すなわち会談再開のための追加事前措置が何であるかは具体的に明らかにはしなかったが、ケネス・ペ氏の送還と黒鉛減速炉の稼働中断がこれに該当していると言えるだろう。

韓国政府の立場は基本的に米国と一致していた。しかし米国と中国の間で苦心する韓国の難しい境遇を察することができた。ある中国の参席者は筆者に「６カ国協議の去就は韓国の外交的選択にかかっている」と吐露した。現在の状況は２００５年を連想させる「北中露ＶＳ韓米日」の三角対立構図であり、ここで中国と共に北朝鮮を説得しながら対立構図を崩して会談の再稼働を導ける国は韓国だけだというのが中国側の人々の見解であった。果たして韓国政府にそのような外交的想像力と勇気があるだろうか。絡みに絡んだ６カ国協議の再開過程で最も重要な質問はまさにこれだという思いが、会議中ずっと筆者の脳裏から離れなかった。行く道は、実に遠いばかりである。

文正仁（ムン・ジョンイン）延世（ヨンセ）大学教授（政治外交学）


【中央時評】北核交渉を再び軌道に乗せるには（１）