韓国労働者１人当たりの年間平均労働時間が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）で２番目に長いことが分かった。

１６日、ＯＥＣＤが公表した資料「２０１７雇用動向」によると、韓国労働者１人当たりの平均労働時間（２０１６年基準）は２０６９時間で、ＯＥＣＤ加盟国３５カ国平均（１７６４時間）に比べて３０５時間多かった。これを一日の法定労働時間８時間で割ると、韓国の就業者はＯＥＣＤ平均よりも３８日長く働いていることになり、１カ月平均２２日仕事をすると仮定すると、ＯＥＣＤ平均より１．７カ月ほど多く働いていることになる。

だが、韓国労働者の昨年の平均年間実質賃金は購買力平価（ＰＰＰ）基準で見ると３万２３９９ドルで、ＯＥＣＤ平均の７５％水準だった。

ＯＥＣＤ上位圏国家と比較してみるとその差は歴然としている。ドイツは年間労働時間が１３６３時間と短いが、年間平均実質賃金は４万６３８９ドルだった。米国は年間平均労働時間が１７８６時間で、平均実質賃金は６万１５４ドルだった。

日本も平均労働時間は１７１３時間で、韓国に比べて３５６時間（約４４日）少なかった。反面、実質賃金は３万９１１３ドルで韓国の１．２倍だった。