「われわれはいま世界市場と生産自動化という新しい時代に進入している。労働者がほとんどない経済へ向かう道が視野に入ってきている」。

最近拡散する社会的不安を描写した文のように見える。だがこの文は２２年前の１９９５年に出版された本の最後の文章だ。科学技術の変化が経済体制をどのように変えるかを予測してきた世界的経済・社会理論家ジェレミー・リフキンの『大失業時代』だ。

１１日に行われた中央日報との電話インタビューで彼は「２２年前には『まさかそうなるだろか』という反応がほとんどだったが、いまは『その本の内容の通りに世界が回っている』との評価を受けている。今後４０年間の大雇用（Ｇｒｅａｔ　Ｅｍｐｌｏｙｍｅｎｔ）時代を経て人間は新たな労働の段階に進入するだろう」と話した。リフキンは京畿道（キョンギド）が２０日に城南（ソンナム）京畿創造経済革新センターで開く未来ビジョンフォーラム「ビッグフォーラム」でビデオ講演をする予定だ。

ジェレミー・リフキンはデジタル革命がどれだけ速く世の中を変えているかを繰り返し強調した。特に彼が最後に出した著書『限界費用ゼロ社会』で強調したように「共有経済の拡散が既存の産業を押し倒している」と話した。

――共有経済はあなたの予想通りに拡散しているか。

「すべての産業にすでに共有経済が入り込んだ。世界の若者たちは有名な教授の講義をオンラインで無料で聞いて単位を取り、ウィキペディアのような無料サイトで知識を学ぶ。こうした共有経済はオンラインに限定したものではない。人々はもう太陽光や風力エネルギーのような新再生エネルギーを共有する。自動車を買うよりもシェアして乗っている」

――共有経済の拡散は既存の大企業に大きな脅威だ。大企業中心の韓国経済はどうなるだろうか。

「大企業は変わらなければならない。既存の事業モデルを捨てろというのではない。デジタルプラットフォームを活用した新たな事業モデルを発掘しなければならない。例を挙げてみる。ドイツのトラックメーカーのダイムラーは輸送効率性を高めるためモノのインターネット（ＩｏＴ）プラットフォームを構築した。４００万台のトラックにセンサーを装着し、天気と道路交通状況、リアルタイム倉庫使用の可否のようなデータを収集する」

――韓国の大企業がこうした方向に進んでいるとみるか。

「ひとつはっきりしている。いま変わらなければ２０年以内に韓国は二流国になる。韓国の大企業はこうした基調を理解していると考える。だがカギは社会がデジタルインフラを構築するかだ。デジタル技術そのものを売って生産性を高めるのではない。生産性向上はインフラからくるものだ。韓国のデジタルインフラは欧州や中国に比べ遅れている」

◇「いまは第３次産業革命が進行中…第４次産業革命の表現は間違い」

――韓国の労働者はどのように未来を準備しなければならないのか。

「今後４０年間に世界で最後にただ一度の大雇用が起きるだろう。２世代にわたり全世界にスマートインフラが構築されるためだ。例えば韓国のすべてのビルと家はスマートビルに変わらなければならない。すべてのビルは独自のデータセンターを備え、再生可能エネルギー発電装置を確保し、ビルのすべての要素はＩｏＴに連結されなければならない。こうしたインフラ構築作業はロボットがやることはできない。まだロボットが窓を交換することはできない。それだけではない。化石・原子力エネルギーを再生可能エネルギーに変えること、農場をスマート化すること、５Ｇ光ケーブルを埋設するような作業はやはり人が必要だ。今後４０年間にこうしたことに数百、数千万、数億人の労働者が必要だ」




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