２００８年のグローバル金融危機から数年間、米国、日本、欧州など世界主要国の懸念はデフレだった。ゼロ金利でも足りず量的緩和で大規模な資金供給をしたが、物価がなかなか上がらなかった。物価が上昇しないのは景気が回復しないという信号であり、深く懸念された。

しかし最近になって状況が急激に変わっている。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は２日、米国とユーロ圏（ユーロ使用１９カ国）、日本で消費者物価と賃金が少しずつ上昇していると報じた。中央銀行の超低金利政策を受け、グローバル経済を抑え込んできた「例外的な低インフレ時代」が終わろうとしている証拠だと、同紙は評価した。

欧州連合（ＥＵ）統計庁が１日（現地時間）発表したユーロ圏の１月の消費者物価は前年同月比１．８％上昇した。およそ４年ぶりの最高水準で、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の物価上昇率目標値の２％に近づいた。昨年１月に１バレルあたり２０ドル台に落ちた原油価格が１年間に５０ドル台序盤に上がった影響が大きかった。フランスとスペインの過去１年間の物価上昇率はそれぞれ１．６％、３％と、市場の予想を上回った。

債券市場も物価上昇率予測値を引き上げている。海外メディアによると、ドイツ債券市場に反映された１０年間の物価上昇率予測値は昨年１１月の年１．１％水準から１日には年１．３６％に上昇した。同じ期間、日本債券市場の物価上昇率予測値は年０．４５％から０．６１％に上がった。

米国でも賃金および物価上昇圧力が強まっている。米労働省は賃金および福利厚生費用を評価する米国雇用コスト指数が２０１０－２０１４年の平均２％から昨年は２．２％に上昇したと分析した。昨年１２月の米国民間部門の時給は前年同月比２．９％上がった。雇用主が勤労者を確保するために賃金を上げているということだ。

リサーチ会社パンテオン・マクロエコノミクスのチーフエコノミスト、シェパードソン氏は「今はインフレ要因がデフレ要因より多い時期」と分析した。ＷＳＪはこうした変化が主要国の中央銀行の通貨政策に影響を及ぼすと予想した。

主要国の物価上昇の勢いが弱まるという見方もある。突発変数で経済が衝撃を受けたり原油価格などエネルギー価格が急落すれば、状況が変わる可能性がある。