昨年韓国系航空会社の収益性は一斉に下落した。航空旅客が過去最多の１億１７５３万人に達するなど航空需要は増加したが、原油価格上昇が足を引っ張ったと分析される。航空会社間の運賃競争拡大、新規航空会社の登場で今年の市場競争はさらに激しくなる見通しだ。

◇１年間で営業利益最大４１．２％下落

航空業界によると、大韓航空とアシアナ航空、チェジュ航空、ジンエアー、ティーウェイ航空、エアプサンの市場航空会社６社は昨年すべて過去最大の売り上げを達成した。大手航空会社の大韓航空が単体基準で１２兆６５１２億ウォン、アシアナ航空が連結基準で６兆８５０６億ウォンの売り上げを記録した。前年よりそれぞれ７．２％と１０．０％の増加だ。

格安航空会社（ＬＣＣ）のチェジュ航空は連結基準で前年より２６．４％増加した１兆２５９４億ウォンの売り上げを記録した。２００５年の会社設立後初めて年間売り上げ１兆ウォンを超えた。ジンエアーは連結基準で１兆１０７億ウォン、ティーウェイ航空は単体基準で７３１９億ウォン、エアプサンは単体基準で６５４７億ウォンとそれぞれ最大の売り上げを達成した。

航空旅客増加にともなう業績好調と分析される。国土交通部によると昨年の航空旅客は前年より７．５％増加した１億１７５３万人で過去最高を達成した。国際線旅客が８５９３万人で前年より１１．７％増加した。高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）をめぐる韓中対立で急に途絶えた中国人旅客が再び増え、韓国人の海外旅行需要も増加したという説明だ。

だが金は儲けられなかった。昨年大韓航空の営業利益は６９２４億ウォンで前年より２７．６％減少した。アシアナ航空の営業利益は２７５９億ウォンから１７８４億ウォンに３５．３％減った。ジンエアーが９６９億ウォンから６１６億ウォンに３６．５％、エアプサンが３４４億ウォンから２０２億ウォンに４１．２％減るなどＬＣＣも営業利益が大幅に減った。

航空会社は原油価格上昇の影響が最も大きかったと口をそろえる。昨年１－３月期に１バレル当たり６０ドル水準だったドバイ原油価格が１０月には８４ドル台まで高騰し直撃弾を受けたという説明だ。通常燃料費は航空会社運営費の２０～３０％を占める。

◇運賃引き下げ競争で業績改善は容易でなく

原油価格は２月現在ドバイ原油基準で１バレル当たり６０ドル台まで多少下落したが今年の航空会社の業績改善は容易でない見通しだ。まず国内景気不振で海外旅行客の需要増加が鈍化するという懸念が出ている。ＫＢ証券のカン・ソンジン研究委員は「昨年下半期から航空会社の１便当たり乗客が減少している。空席を埋めるために航空会社が運賃引き下げ競争に出る可能性が大きい」と指摘した。

新規ＬＣＣの市場参入も変数に挙げられる。国土交通部は今年１－３月期に新規航空会社を選定し免許を発行する予定だ。７番目のＬＣＣの座をめぐり競争する会社はエアロＫとエアプレミア、エアフィリップ、フライ江原（カンウォン）の４社だ。少なくとも１～２社の航空会社が免許を受けるだろうとみられる。ここに日本のピーチアビエーション、ベトナムのベトジェットエアなど１０社ほどの外資系航空会社まで韓国市場で積極的なマーケティングを展開している。

航空業界は特にＬＣＣ間の競争が激しくなると予想している。ＬＣＣの昨年の国際線旅客シェアは２９．２％で２０１４年の１１．５％より１７．７ポイント増えた。航空業界関係者は「ＬＣＣは競争優位を確保するため地方空港を中心に路線を拡大し保有航空機を積極的に増やしている。会社の規模は大きくなるのに対し運賃はますます低くなり収益性改善は容易ではないだろう」で予想した。