米国が薫風を満喫していたグローバル経済に不確実性をたくさん吹き込んだ。５日のニューヨーク証券市場暴落が端的な例だ。

国際金融市場がもうひとつ注目するのはドルの動きだ。国際金融秩序のカギを握っているドルの価値は「貿易赤字縮小」を通商政策目標に掲げるトランプ米大統領の就任後に弱くなり、３年ほどで最低水準まで落ちたりもした。先月２４日にムニューシン財務長官が「弱いドルが良い」と発言し為替戦争の兆しまで現れた。ほぼ同時期にユーロと人民元は最高値を更新した。

これに対し中央日報はウォール街で知られる「中国通」であるスティーブン・ローチ米イェール大学経営大学院教授と電話インタビューを行い、最近の状況の分析を聞いてみた。ローチ教授は「米国人の過剰消費により貿易収支が赤字になり、これがドル安をあおっている。トランプ政権は自国の問題を無視して貿易相手国に制裁を加えている」と話した。特に「トランプ政権が韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）再協議をめぐり圧力を加えるほどウォン・ドル相場の変動性は大きくなるだろう」とし、これに備えることを注文した。

以下は一問一答。

Ｑ：米ドル安の原因は何か。

Ａ：「米国の貿易収支赤字は今後１０年間さらに大きくなるものとみられる。米国人が貯蓄をせず過剰消費をしているためだ。これがドル安の根本的原因だ。さらに２．５％水準である現在の貯蓄率はゼロに収束しかねない。こうなれば米国は貿易収支赤字を資本収支黒字で補填するために海外資金を米国市場に引き込むだろう。これは経常収支赤字を増やすだけだ。中国との貿易摩擦もやはりドル安をあおる要素とみることができる」

Ｑ：最近トランプ大統領とムニューシン長官が互いに異なるドル発言をした。

Ａ：「私は彼らの発言に大きく神経を使わないでいる。彼らは（発言を通じ）金融に対する理解が落ちているという点を証明した。これに先立ち強調したように、米国の根本的赤字要因に焦点を合わせなければならない」