旧日本軍による慰安婦被害を受けたアジアの女性たちがソウルに集まって証言をして日本政府を糾弾する会議を開いた。

韓国挺身隊問題対策協議会は国際女性デーである８日、ソウル永登浦区（ヨンドンポク）ハイソウルユースホステルで「第１５回旧日本軍性奴隷問題の解決に向けたアジア連帯会議」を開いて「日本政府は過去の性奴隷問題に公式謝罪をせよ」と明らかにした。

会議に参加した中国の陳連村さん（９２）は「中国海南省のある村で旧日本軍に連行されてわずか１６歳で性奴隷生活を強いられた」として「昼間には雑用をして、夜には毎日１０人以上の軍人から性的暴行にあった」として暴露した。

インドネシアのヌルアイニさん（８８）は「初潮をする前である１３歳に連行されて性奴隷生活をした」として「故郷へ戻った後にも『旧日本軍のカス』という侮辱を村の人々から聞いた」と告白した。彼女は「その後、村を離れて今まで一人で暮らしてきた」として「私たちは日本がしたことに対して謝罪を受けたい」と明らかにした。

挺対協の尹美香（ユン・ミヒャン）共同代表は基調発表を通じて「日本政府は被害者に対する公式的な謝罪をして賠償金を支払えよ」と明らかにした。また、「韓日合意を破棄しなければならない」として「慰安婦問題は歴史から消すことができない」と付け加えた。

１９９２年ソウルで始まったアジア連帯会議はアジア各国の被害者と活動家が集まって旧日本軍による慰安婦問題の解決に向けた共同の行動を決議し、国際社会に向かった要求を発表してきた。今回の会議には韓国をはじめ、中国、インドネシア、フィリピン、東ティモール、台湾、日本、米国、ニュージーランド、ドイツなどで生存者と活動家が参加した。