最近、ある大型マートのセールには中小ファッション業者のダウン・ジャンパーなど５０万点が登場した。 酷寒のため販売が増えると見込んで例年より１０－２０％ほど多く生産したが、消費が冷え込み、在庫がたまったため処分したのだ。

さらに景気の影響が少ない品目の菓子類も直撃弾を受けた。 製菓業界１位のロッテ製菓の営業利益は昨年１－９月、累積基準で前年比２３％も減った。 ロッテ製菓の関係者は「いくら景気が厳しくても菓子類は売れていたが、最近は消費者が子どもの菓子代まで削っているようだ」と述べた。

ある大手デパートの児童服売上高も２０１０年の２０．６％増から昨年は１．９％増へと大きく落ちた。 このデパートの児童服担当者は「児童服の売上高はその間、景気沈滞の例外品目だったが、自分の子どもへの投資を惜しまない母親も最近は財布を開かない」と話した。 会社員のチョンさん（４２）は「４歳の双子の子どもにはデパートで高級児童服を買って着せていたが、昨年からは保育園代も負担になり、服をほとんど買っていない」と話した。

今年１月の消費者心理指数（ＣＳＩ）は昨年１２月（９９）に比べ３ポイント上がった１０２となった。 しかし消費心理が改善したと判断するのは難しい。 韓国銀行（韓銀）のチョン・グィヨン調査統計チーム課長は「調査対象世帯が変わり、基準線（１００）を１９９９－２００８年平均から２００３－２０１２年平均に変更した結果」とし「内需が回復したとは言いがたい」と話した。

こうした消費不振のため大手流通会社の新規出店も消えた。 通貨危機、米国発の金融危機当時も続いたデパートの新規出店は今年は１件もない。 これは９６年以来１７年ぶりだ。 デパート業界の役員は「不動産価格の下落で、その間デパートの売り上げを支えてきた上位１０％の高所得層も、多くの顧客が離れていると判断している」と述べた。

消費不振は中古商品の購入のほか、必需品までも低価格商品に変えたり、購入していたサービスをセルフに変えるなど、さまざまな形で表れている。 主婦のキム・ミジョンさん（３２）は来月１日、次女の１００日記念写真をセルフスタジオで撮影する。 ０９年には写真スタジオで１００万ウォンかけて長女の写真を撮影したが、セルフですれば１歳記念写真に額縁まで含めても約３０万ウォンで済む。

主婦のイさん（３０）は高級生理用ナプキンを使用していたが、最近３０％ほど安い別の製品に変えた。 イさんは「買わざるをえないものなので変えた」とし「寒い日が続いているが、レギンスは買わず、ストッキングを２枚重ねてはいている」と話した。

チョ・ドングン明知大経済学科教授は「消費は心理だが、見通しが良くないので消費が減っている」とし 「内需市場が冷え込み、内需企業が投資動力を確保できない状況になれば、不動産をはじめとする各種規制緩和と内需促進策が必要となる」と述べた。


韓国、消費不振が深刻…未使用の中古下着を買う大学生（１）