「サムスンは大きな一発を食らい、アップルは万歳を叫び、マイクロソフト（ＭＳ）は後ろで笑っている」。

サムスンとアップルの‘世紀の裁判’に対する米国陪審員の評決が出た翌日の２６日（現地時間）、米国の情報技術（ＩＴ）専門メディアのＳｌａｓｈＧｅａｒはこう分析した。オンラインＩＴメディアのＣＮＥＴは「（サムスン電子ではなく）グーグルが最も大きな敗北者」とし「ＩＴ業界のハルマゲドンが始まった」と報じた。

アップルがアンドロイド陣営の代表格であるサムスン電子を対象にした訴訟で大きな勝利をつかみ、ＭＳを含む３陣営の‘モバイル領土戦争’が本格的に激化している。アップルはグーグルが支えるアンドロイドへの反感を隠さない。

当初スマートフォン基本ソフト（ＯＳ）市場はフィンランドのノキアのシンビアンとカナダのリサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）のブラックベリー、米国のＭＳのウィンドウズモバイルの角逐場だった。こうした中、アップルが０７年６月、ｉＯＳを搭載したフルタッチフォンｉＰｈｏｎｅを出し、市場が動き始めた。スマートフォンに適応できなかったノキアとＲＩＭは急速に衰退した。ノキアはシンビアンをあきらめ、ＭＳウィンドウズフォンに乗り換えた。サムスンは新たに浮上したグーグルのアンドロイド陣営に合流した。

現在、世界モバイル市場はアンドロイドが６４．１％、ｉＰｈｏｎｅが１８．８％を占めている。このためアップルはアンドロイドを無償で提供するグーグルよりも、アンドロイドフォンを供給する製造企業を狙っている。アップルはデザインとユーザーインターフェース（ＵＩ）特許でアンドロイド陣営に圧力を加えている。指で画面を拡大するようにグーグルがアンドロイドに含めた機能が、今回の裁判でアップルの特許と認められ、今後、グーグルも傍観できない状況に変わった。

グーグルは２６日（現地時間）、「ほとんどの（アップルの）特許はアンドロイドの本質的な機能と関係がなく、いくつかの特許は米国特許庁が再審議をしている」という立場を表した。アップルの特許の有効性に直接関与するという「参戦宣言」とも読み取ることができる。グーグルが「モバイル産業は新たに参入した企業を含むすべての企業が数十年間築いた実績を土台に急速に発展している。私たちはこうした成果を制限しようとする、いかなる試みにも反対する」と述べた点は、「参戦宣言」との解釈を後押しする部分だ。


アップルと同盟ＭＳは笑う…サムスン連合軍グーグルは反撃を示唆（２）