「スタイルなんて！メーガンのファッション感覚は０点だ」「マークルは王室所属とはいえない」－－。英国ヘンリー王子の夫人メーガン・マークル（メーガン妃）のインスタグラムに書き込まれた悪性コメントだ。相嫁間であるウィリアム王子の夫人のキャサリン妃とメーガン妃に王室で葛藤中だという報道が発端だった。両者のファンがソーシャルメディアなどで中傷合戦を繰り広げている。王室は結局、インターネット企業に悪質コメントを削除してほしいと要請した。

王室でさえ頭を痛めるフェイクニュースや有害コンテンツは深刻な社会問題につながっている。２０１７年、英国では１４歳の少女が自ら命を絶った。少女のソーシャルメディアからうつ病と自殺助長に関する資料を父親が発見した。ソーシャルメディアには自害方法を教える映像も露出している。これをまねてけがをする青少年が続出している実情だ。

被害を防がなければならないという声は大きくなっている。ロンドン中心街で会った移民者出身のパジャナさんは「人種差別主義的な悪質コメントを見るたびに苦痛だ」とし「政府や警察、社会福祉機関などは強大な権限を持っているんだから、インターネットで最近どんなことが起きているのか見てほしい」と注文した。事務職で働くエミリーさんも「子どもたちはすべての情報をインターネットから手に入れるが、自殺をほう助する内容や匿名の人々から攻撃を受ける状況などは政府が防がなければならない」と話した。

欧州国家はフェイスブックなど巨大テック企業に有害コンテンツを社内で浄化するように要求してきた。だが、そのような努力に成果がないことが分かると、浄化措置を強制する法案用意に乗り出している。英国のマット・ハンコック保健相は「新技術の利点も社会に投げかける危険が大きくなれば消えることもある」とし「オンライン巨大企業が不適切なコンテンツを削除しなければ法を作って強制的に行動に出る」と警告した。ハンコック氏は「英国は議会を通じて運営されていて、われわれは必要な措置を取ることを躊躇（ちゅうちょ）しない」と付け加えた。

英国下院もこれに遅れるなとばかりに委員会を設けて報告書を出した。オンライン企業が従わなければならない倫理規定を作って独立機構が監督し、規定を破った場には合法的な対応に着手できるようにしようと提案した。政府は選挙法など技術の発展から立ち遅れている法令を整備する。ソーシャルメディア企業にフェイクニュースと有害コンテンツ削除を強制することができるようにし、これを監視する機構運営に必要な予算も該当企業が出すようにする内容が盛り込まれた。

英国など欧州で、オンラインサイトのコメントはほぼ作成者のソーシャルメディアアカウントと連動している。内容を掲載する時、自身の身分を明らかにしているにもかかわらず問題だらけだ。韓国のポータルサイトへの書き込みは名分だけ実名であって、実際は匿名同然で、誹謗やフェイクニュースが横行している。韓国政府と政界が対策もなく放置している点がもっと大きな違いだ。

キム・ソンタク／ロンドン特派員