韓進海運の空白を内外の海運会社が埋めようとしている。世界１位のマースクと世界２位のＭＳＣは釜山（プサン）に共同航路を開設し新規船舶を投じた。世界４位のコスコも釜山に船舶を投じ、世界８位の陽明も米国路線船舶が釜山港を経由するよう措置した。

海運業界の買収合併市場はまた一度揺れ動く雰囲気だ。ジェフリーズインターナショナルのアナリスト、デビッド・カスタンス氏はブルームバーグとのインタビューで、「マースクが現代商船と韓進海運資産を買収するシナリオが最も可能性が大きい」と言及した。

これに対しマースクは中央日報に「公式に言及できない」としながらも「最近グループ理事会がビジネスポートフォリオを再編した」という事実を指摘した。マースクが既存の海運事業を物流運送部門に再編する過程で長期収益性強化案として提示した３つの戦略のひとつが資産効率化案だ。マースクは「投資過程で買収は好ましいオプションになりえる」として韓進海運買収説に妙な余地を残した。また「マースクラインは買収を通じて市場シェアを有機的に引き上げ、今後３年間に投資比収益率を２ポイント引き上げる」と明らかにしたりもした。新規船舶発注を中断したマースクが市場シェアを引き上げるには売却されることになる韓進海運の船舶を買収するのが最も現実的だ。

これに対してＫＤＢ産業銀行関係者は「産業銀行子会社の現代商船の資産をマースクに売却する意志はまったくない。韓進海運の資産は現代商船を通じて買収する案を準備している」と話した。ただ現代商船が韓進海運の資産を買収する案は船舶金融貸主団との協議や裁判所の支援が必要なため実際にどれだけ行われるかは予測しにくい。

先月２９日には日本の３大海運会社のひとつである川崎汽船に倒産の可能性があるというデマが広まった。これに対し世界７位のＡＰＬロジスティックスのビート・サイモン会長が「ＡＰＬ社員が確認されていない情報を荷主に提供した。ＡＰＬの公式見解ではない」という声明を発表したりもした。

韓進海運は１２月２３日までに裁判所に再建計画案を提出しなければならない。これに先立ち来月４日に三逸会計法人は韓進海運の継続価値と清算価値を評価した実態調査報告書を裁判所に提出する予定だ。ソウル中央地裁はこれを基に韓進海運を清算するか売却するかを１１月中に決める見通しだ。


海では韓進の船４４隻がさまよい、陸では「マースク買収説」出回る（１）