事業初期に王会長は過去に北京非鉄金属研究院傘下のバッテリー会社で働いた経験を基にＢＹＤをバッテリー専門企業として育てた。当時バッテリー分野は日本の独壇場だったが王会長はノウハウを生かし充電用バッテリーの核心部品を作った。コストパフォーマンスが良いニッケルカドミウム電池を米ゼネラルエレクトリック（ＧＥ）と日本のソニーなどグローバル企業に供給し事業に弾みを付けた。２００１年にＢＹＤの世界バッテリー市場シェアは分野別で２～４位に上昇した。

２００２年に香港証券市場にＢＹＤを上場し新事業への投資余力を蓄えた王会長は、２００３年に２億６９００万元で中国西安秦川自動車を買収して完成車分野に参入し新たに変化の転機を作った。

小さな幸運も伴った。２００４年に中国政府が新規自動車工場投資額を２億４０００万ドル以上に制限し参入障壁を設けた。ＢＹＤはバッテリーで稼いだ資金を自動車生産と研究開発に投じ自動車事業の割合を拡大した。現在はバッテリーと自動車分野の事業比率が５０対５０水準となる中で電気自動車と電気自動車用バッテリーを同時生産しコストは低くなり生産性は大きくなるシナジー効果を得ている。

サムスンは今回の投資の背景について、「電気自動車用半導体事業の強化が主要目的」と明らかにした。これまでサムスン電子はＢＹＤに半導体とセンサー、液晶パネルなどを供給してきた。こうした「自動車電装部品」はサムスンが未来の新成長動力に挙げる分野だ。昨年１２月に組織改編を通じて自動車電装部品だけに専従するチームを新たに作ったりもした。

業界関係者は「電気で走る電気自動車は半導体など電装部品の重要性が一般車両よりはるかに大きい。グローバル企業がこれに注目している」と話す。市場調査会社のガートナーはこれに押され２０１８年には世界の車両用半導体市場規模が３６４億ドルに達すると予想した。

ＫＯＴＲＡ広州貿易館関係者は「２０２１年に中国政府が電気自動車購入補助金を廃止すれば中国製の価格競争力が消え韓国など外国企業に機会が開かれる。サムスンもこれを考慮して投資強化に乗り出したのだろう」と予想している。


半導体のサムスン＋電気自動車のＢＹＤ、最強同士が手を枑んだ（１）