昨年１２月のコペンハーゲン会議で、李明博（イ・ミョンバク）大統領は２０１２年の「ＣＯＰ１８」を誘致する意向を明らかにした。もしこの提案が実現するなら、これまでの成功例を緻密に再検討し、説得力のある広報をしなければならない。韓国は気象異変の緩和に決定的に寄与する森林緑化を最も成功的に推進した国だ。それも自力でだ。海外援助でこの問題を解決しようとするその他の開発途上国とは明確に異なる部分だ。韓国のこうした成果は、気候体制の核心議題である温室ガス削減、２０２０年まで開発途上国に毎年１０００億ドルずつ支援される気候援助基金、新しい国際機構の設立などに活用される。

ＣＯＰ１５が終わった後、ドイツのロッテュゲン環境相は気候良心勢力が中国と開発途上国からなる７７カ国グループ、そして米国に対応できる影響力を拡大するべきだと主張した。そして良心勢力に欧州連合（ＥＵ）と日本、オーストラリア、韓国を取り上げた。

韓国はこうした前向きな評価を積極的に活用する必要がある。最近、韓国は中国－米国、欧州－産油国間を円満に仲裁できる国の一つに挙げられているからだ。韓国は経済発展、政治的民主化、韓流の拡散、そして最近の李明博政権のグリーン成長戦略をもとに、国際社会の呼応を誘導できる。

韓国が国際社会に寄与し、それに相応する地位を得るには、２０１２年のＣＯＰ１８が開催されるまで、韓国の立場を論理的に整理して国際社会を説得し、会議を緻密に準備する必要がある。中国が欧米の論理に対応するために長期的かつ体系的な準備をしたように、韓国も政府・学界・市民社会で構成された準備委員会を稼働することが求められる。もちろんこうした努力の前提は、気象異変と自然災害で苦痛を受ける人類全体を助けるものでなければならない。

チャ・ミョンジェ緑色財団副代表


【コラム】韓国に開かれたグリーンリーダーシップ（１）