これを受け、韓国株式市場は４日、また‘連休症候群’に苦しんだ。今年に入り、主要世界経済問題が連休を含む週末に発生した後には必ず国内株式市場も急騰落してきたからだ。

ある証券会社の関係者は「取引開始前から売り注目が殺到するなど市場は恐怖に包まれた」とし「案の定、機関投資家と外国人投資家が株を売り始めた」と伝えた。

ＫＯＳＰＩ（総合株価指数）は取引開始と同時に８５ポイント（４．８４％）急落し、一時は１７００を割った。ＫＯＳＰＩは午後に入って下落幅を狭め、前日比６３．４６ポイント（３．５９％）安の１７０６．１９で取引を終えた。

証券サイトの掲示板には「個人投資家だけが（機関投資家の）盾になった」というコメントが相次いだ。秋夕（チュソク、中秋）連休後の先月１４日にもＫＯＳＰＩは６３．７７ポイント（３．５２％）急落した。

ハンファ証券のチェ・ソクウォン・リサーチセンター長は「欧米の金曜日と週末の悪材料を一度に反映するため、８－９月の株式市場では月曜日や連休後の平均株価が最も大きく落ちている」 とし「韓国株式市場が休みの間に積もった悪材料が一度に市場に反映されるという場面が繰り返されている」と述べた。この日のＫＯＳＰＩの値下がり幅が欧米株式市場の２、３倍にのぼるのもこうした理由のためだ。

「Ｄの恐怖」は当分続くと専門家は予想した。現代（ヒョンデ）証券のオ・ソンジン・リサーチセンター長は「経済変数なら予測できるが、ギリシャ事態は欧州の政策協調の問題であるため予想が難しい」と述べた。


「心配で眠れない」…株価、今度は“Ｄ恐怖”（１）