こうした誤報の最も大きな原因は、予報で核心的な役割をする予報モデルに問題があるからだ。環境部が運用している予報モデルは米国から導入したものだ。主に山岳地形で成り立っている韓半島には適さない。韓国型モデルが必要なのだ。政府は３月に黄教安（ファン・ギョアン）首相主宰で開いた国家政策調整会議で、２０１７年１月から４８時間の粒子状物質予報制を導入すると発表しながらも、粒子状物質予報の核心である韓国型粒子状物質予報モデルを開発する費用は今年の予算に反映できなかった。その上、予報専門担当人員も１２人に過ぎない。これに比べて天気予報を専門に担当する気象庁の予報人材は２７０人を超える。ソウル市立大環境工学部のトン・ジョンイン教授は「環境部と気象庁が独立的に運営している予報室の統合や予報人材の教育など交流も積極的に検討すべきだ」と話した。

基準値を超過する高濃度の粒子状物質は、国内よりも国外の発生要因がより大きいと分析された。環境部エアコリアのリアルタイム粒子状物質濃度資料を分析した結果、３月１日から４月１０日まで粒子状物質の濃度が基準値を超過した日数は京畿道（キョンギド）と全羅北道（チョンラブクド）が１２日で最も多かった。引き続きソウル・仁川（インチョン）・江原道（カンウォンド）（８日）が後に続いた。慶尚北道（キョンサンブクド、２日）、釜山（プサン）・慶尚南道（４日）、蔚山（ウルサン、５日）と比較すると「粒子状物質の西高東低」現象が明らかだった。安養（アンヤン）大学のク・ユンソ教授（環境エネルギー工学科）は「政府レベルで韓国型予報モデルの開発などに積極的に取り組むべきだ」と話した。一方、１１日午前には首都圏と忠清（チュンチョン）南・北道、全羅南・北道で粒子状物質濃度が一時的に「悪い」水準を維持して午後から普通水準を回復すると展望されている。
週末襲った最悪の粒子状物質、花見客ら思わぬ災難＝韓国（１）