サムスン電子がスマートフォンに検索エンジンを基本搭載する代価としてグーグルからお金を受け取ることにした。グーグルの広告売り上げにより金額は数兆ウォンに達する見通しだ。ある情報通信（ＩＴ）業界関係者は１５日、「サムスン電子が最近スマートフォンにグーグルの検索エンジンを基本搭載する代価として広告収益を共有する内容の契約を締結した。サムスン電子のスマートフォンがプラットフォームとしての役割を認められたもの」と話した。サムスン電子は自社の多くのスマートフォンにグーグルのアンドロイドＯＳを無料で搭載している。

サムスン電子がグーグルから代価を受け取ることになった契機はやや意外だ。昨年１月にＪａｖａソフトウェアの著作権をめぐりグーグルと訴訟を行ったオラクルが米連邦裁判所での裁判中に「グーグルがｉＰｈｏｎｅ・ｉＰａｄに検索エンジンを基本搭載する代価として２０１４年だけでアップルに１０億ドルを払った」という内容を公開した。この報道に接したサムスン電子最高位関係者が「サムスンのスマートフォンもグーグルの検索エンジンを基本搭載しているのだからサムスンも広告収益を共有すべきではないのか」と検討を指示した。

グーグルとの交渉ではサムスンネクストのデービッド・ウン社長が少なくない役割をしたという。ウン社長はグーグルのコンテンツパートナーシップ総括副社長出身で、グーグルの広告収益構造をだれよりよく知っている。

交渉がサムスン電子の意図通りに進められた背景には世界のスマートフォン市場でサムスン電子が占める地位が一役買った。サムスン電子は昨年３億２４８０万台（シェア２２．７％）のスマートフォンを売った世界１位のスマートフォンメーカーだ。独自に開発したスマートフォン用ＯＳのタイゼンがあるということも交渉過程でサムスンに有利に作用したものとみられる。

ＫＡＩＳＴのイ・ビョンテ教授は、「アップルがＭＰ３プレーヤーのｉＰｏｄをプラットフォームとしてデジタル音楽事業で大きな利益を出したように、多くのユーザーを確保したハードウェアはそれ自体が立派なプラットフォームになれる。年間３億台を売るサムスンのスマートフォンもやはりプラットフォームとしての地位を活用し多様に事業が拡張されるだろう」と説明した。


サムスン電子、グーグルの検索エンジン搭載の代価として年間最大４兆ウォンの収益（２）