２００７年、アジア開発銀行（ＡＤＢ）に勤務していた時のことだ。東アジア１３カ国の財務次官会議で主要金融指標と実物景気指標に基づき「米国が１年以内に経済危機を迎える確率が２０％以上に急騰したため危険に備えるべきだ」と報告した。

討論の時間に日本の財務次官が「むやみに危機感を助長している」と批判した。家計と企業の心理が冷え込めば、来ない危機も来ることになるという、ありふれた指摘だった。その批判にも一理あるが、海外依存度が高い国が危機警告を無視して政策の対応余力を準備しなければ、韓国が１９９７年の通貨危機当時に経験したような状況を迎えかねないと答えた。ある次官は米国で危機が発生しない確率が８０％なのに何が問題なのか尋ねた。危機発生確率が２０％で持続すれば相当な水準であり、過去にもこういう時に危機が頻繁に発生したと反論した。実際、２００８年に米国で金融危機が発生し、全世界に波及した。

危険信号がまた表れている。１０年前ほど大きな危機でなくとも米国経済が不況を迎える確率が高まった。長短期国債の収益率が逆転し、景気沈滞がくるという警鐘が強まっている。消費心理と住宅投資も弱まっている。今年の米国景気を牽引した減税効果が消え、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げ、米中貿易紛争などの影響で来年下半期から米国経済が下降して不況を迎えるというのが、その展望の要諦だ。

主要投資銀行（ＩＢ）は１年以内に米国が不況に直面する確率は２０％前後、２年以内なら６０％以上と予測する報告書を出した。米デューク大経営大学院が７日、米国を代表する企業の最高財務責任者（ＣＦＯ）を対象にアンケート調査を実施した結果によると、４９％が２０１９年に景気沈滞が始まると予想した。「２年以内」は８６％にのぼった。

米国経済沈滞に対する心配と同時に、中国と欧州の経済指標も悪化し、グローバル経済沈滞の懸念も強まっている。中国は最近、産業生産・小売販売が減少し、成長ペースも鈍化している。マリオ・ドラギ欧州中央銀行（ＥＣＢ）総裁は１３日の記者会見で「欧州の景気下方リスクが強まっている」と述べた。米国は世界総生産（米ドル価値基準）の２４％、欧州連合（ＥＵ）は２１％、中国は１５％を占める世界経済の３大成長エンジンだ。

韓国はこうした世界景気に非常に敏感な国の一つだ。輸出が国内総生産の４３％にのぼる。輸出全体の２１％が半導体関連商品だ。ＤＲＡＭ輸出価格と半導体設備投資が同時に減少している。半導体サイクルの悪化すれば、輸出不振が内需不振と重なって来年の経済成長を阻害する。少子高齢化、主力産業の不振、青年の就職難など構造的な問題は徐々に深刻になり、未来が不安だ。


【中央時評】「炭鉱のカナリア」が送る韓国経済の危険信号（２）