北朝鮮外務省傘下のシンクタンク「軍縮平和研究所」の幹部が、平壌（ピョンヤン）を訪れていた吉田康彦・大阪経済法科大教授に、核実験をまもなく行なうことを示唆した。

吉田教授が９日伝えたところによると、同研究所・朴賢在（パック・ヒョンジェ）は今月３日「プルトニウム型核爆弾は実験が必要だ」とし「まもなく分かる」と話した。朴副所長は、吉田教授との面会で「プルトニウム型核爆弾は、今年２月、外務省の声明で発表した通り」とし、核保有を再確認した。続いて、吉田教授が核実験について「実験が必要では」と指摘すると、朴副所長は「まだ行なっていないが、軍が（核を）持っていると発表した以上、それを信じるしかない」とだけ答えた。

ところが朴副所長は、吉田教授と別れた後、通訳を通じて補足として「核実験は、まもなく分かるであろう」と伝えてきたとのこと。吉田教授は、中央（チュンアン）日報との通話で「面会が終わった後、朴副所長が核兵器関係者に尋ねてみた後、わざわざ説明してくれたものと思われる」と話した。軍縮平和研究所は、核・ミサイルと関連し北朝鮮の立場を代弁してきた機関の一つ。１９９０年代には米国と接触する窓口の役割を果たしていた。

外交消息筋は「北朝鮮が核問題または６カ国協議と関連し国際社会にメッセージを伝えるため、朴副所長を登場させるケースが度々ある」とし「吉田教授の今回の訪朝も、核実験カードのあいまい性は維持しつつ、その価値を極大化させようとする狙いとみられる」と分析した。

吉田教授は７回にわたって北朝鮮を訪問しており、国際原子力機構（ＩＡＥＡ）の広報部長を務めた。また、同教授は、ＮＧＯ活動で１００万円分の医薬品を届けるため１日～７日に訪朝し、宋日昊（ソンイルホ）日本担当副局長らとも懇談した。