３月８日、東海研究会が主催する第１８回「東海の地名と海の名称に関する国際セミナー」がＥＵ本部があるブリュッセルで開かれた。東海（トンヘ、日本名・日本海）に関して特記すべきいくつかの進展があった。筆者は１９９２年に東海表記問題を国際連合地名標準化会議（ＵＮＣＳＧＮ）に初めて提起した当時から０４年まで、外交舞台でこの問題を扱った。その縁で今回のセミナーに討論者として出席した。今回のセミナーを見ながら、いくつかの提案の必要性を感じた。

一つ目、セミナーは時間と場所、出席者など多くの面で成功した。今回のセミナーは外交的に敏感な時期に開かれた。国際水路機関（ＩＨＯ）が６０年間も延ばしてきた「海洋の名称及び境界」地図第４版の発行決定まで１カ月ほど残した時点だ。東海研究会は欧州の首都ともいえるブリュッセルを場所に選んだ。国際連合地名標準化会議（ＵＮＧＥＧＮ）のオランダ・アルジェリア出身の現職副議長２人が出席した。カナダ人の議長は任期満了で近く退任する予定だ。その間、非協調的だったフランス代表が初めて出席した。

東海研究会が１８年間、政治的な論争を自制し、学問的な共同研究と客観的な討論を通して、東海表記問題を解決しようと努力したことで、共感と信頼感を高めた結果だ。ブリュッセル自由大学との共同開催という形式も効果があった。セミナーを通して地名問題に大きな発言権を持つ欧州の専門家らとの関係を強めた点も大きな成果といえる。

二つ目に注目すべきことは、ポール・ウッドマン元英国地名委員会事務総長が東海・日本海併記の代わりに「第３の名称」を提案した点だ。その名称の一つとして「解決海（Ｓｅａ　ｏｆ　Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ）」を提案した。「第３の名称」というアイデアは初めてでない。しかし地名問題に関する世界的な権威者が正式論文形式で具体的な提案をしたという点で大きな意味がある。

従来の東海・日本海名称が自国内で持つ象徴性や国民感情などを考慮し、国内的にはそれぞれ従来の名称を使用し、世界地図上の表記など国際的な用途では標準名称として第３の名称を使用するという提案だ。従来の名称を廃止するわけではない点を明確にしている。筆者の所見では、地名標準化の原則と両当事国の立場を適切に考慮し、現実的かつ合理的な解決方法になると考える。


【時論】東海を呼ぶ「第３の名称」（２）