世界トップ圏を誇っていた韓国の中高生の実力が後退していることが明らかになった。特に、上位圏より下位圏生徒の比率が急増する教育両極化現象がより明確になっている。政府主導の画一的な教育政策と入試中心の教室教育が限界に達したのではないかとの指摘まで出ている。今月６日、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が発表した国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果が韓国教育に送ったメッセージだ。

２０１５年の成績表を見ると、韓国は全体対象７０カ国で読解力４～９位、数学リテラシー６～９位、科学リテラシー９～１４位と評価された。２０００年から満１５歳児を対象に３年ごとに施行されているＰＩＳＡで、韓国が３領域すべて３位より下に落ちたのは初めてだ。数学は２０１２年より平均３０点、科学は２２点も落ちた。もちろん評価の結果に一喜一憂する必要はない。米国や欧州など数学と科学で優れた業績を出す国のＰＩＳＡ順位が高いわけではなく、絶対的な定規でもないためだ。

だからといって軽くやり過ごしてはいけない。実力の下落よりも懸念されるのは、生徒たちの勉強に対する興味が７０カ国のうち最下位圏内にあるという点だ。型にはまった暗記中心の詰め込み式教育が生徒たちを疲れさせ、数学と科学を難しく考えさせているのではないか。

教育部は総合的な原因の分析を通じて立体的な対策を出さなければならない。３年前に一桁台だった下位圏生徒の比率がなぜ１５．４％まで上昇したのか、男子生徒がなぜ数学や科学でも女子生徒に遅れを取り始めたのか、最上位圏の比率がなぜシンガポールなど他国よりも低くなったのかに対する診断が急がれる。そうした後、巨大な波となって近づく第４次産業革命時代をリードする創意・融合型の人材を育成するための公教育の全面革新を急がなければならない。

ノーベル科学賞を２２人も輩出しながらＰＩＳＡでは韓国よりも後ろにいた日本が、今回、数学・科学でＯＥＣＤ１位に入ったことを参考にする必要がある。日本は授業時間を減らしたゆとり教育をやめ、２００７年から国レベルの基礎学力向上プログラムを進めていて成果を上げている。